2021/7/11

全米でインドア栽培が拡大。ハイテクが変える農業の潮流

The New York Times

INDEX

• 大型の屋内農場が続々登場
• 食料危機の救世主となるか
• 南極でも宇宙でも栽培できる
• 食品サプライチェーンを再編
• 有機農家からは懐疑の声も
• 昔ながらの農家と共存

大型の屋内農場が続々登場

ケンタッキー州のモアヘッド。アパラチア炭田の端に位置するこぎれいなこの町には、巨大なハイテク温室がある。

ピンクとイエローに輝くLEDライトと高圧ナトリウム灯3万600個分の光量は、サッカー競技場50個を明るく照らすことができるほどだ。

温室内に、土は小さじ1杯分もない。

しかし、高さ約14メートルの苗木に300万ポンド（約1300トン）のビーフステーキトマトがなり、その根は栄養分が豊富な雨水に浸されている。

他の苗木には、小さくてジューシーなスナックトマトが何千個も実をつけている。その独特の味わいは、この農場を運営するスタートアップ、アップハーベスト（AppHarvest）の役員に名を連ねる料理研究家マーサ・スチュワートも感動するほどの出来栄えだ。

この農場でトマトが初めて収穫されたのは今年1月のこと。アップハーベストは2025年までに、アパラチア地方にさらに11カ所の屋内農場を建設する予定だ。

アップハーベスト社のトマト農場（Luke Sharrett/The New York Times）

コメント

注目のコメント

• 大山 哲生

  Skylight America代表(シリコンバレーのコンサル会社) CEO

  ・2021年07月11日

  垂直農法は間違いなく次世代の大きなモメンタムと思われます。
  
  大都市近郊で比較的スペースがない場所でも高く建物作ることで単位面積あたりの栽培量を実現。
  都市部であればロジスティクスのコストが下げられ、地産地消を実現出来ます。
  
  アメリカのシリコンバレーやロンドンなどでも次々に建設進んでいますね。
  
  
  課題は既得権益との闘い。
  
  遺伝子組み換えのように、「絶対安全か分からない」という悪魔の証明を既存の農業関係者から求められます。
  キャズムを越えるためには何か大きな社会的インパクトがあるターニングポイントが必要になります。
  
  
  まだコスト高で黒字化が難しく、勝利の方程式が見えていませんが、フランチャイズ的なモデルとの親和性が極めて高いです。
  
  基本的にシステム制御であるため、建物のハードと入れる学習用ソフトウェアが決まると、おおよその収穫量が分かってしまい、収入も見えます。そこに農業の学習コストは従来ほどかかりません。
  それによりROIが見えて投資回収期間も見えるため、安定感のある副業としての地位を10年後とかには確立するでしょう。
  
  しかし、儲かるのはこのプレーヤーではなく、建物やソフトウェアを標準化して提供するバーティカルサイドのプラットフォーマー。
  従来型で言えば、みんなに安価で農耕機械を提供するJAサイド。
  
  このプラットフォーマーサイドの争いは実はゼロサムに近い側面があり、機械学習するソフトウェアの性能差がそのまま収穫量であり、皆が高パフォーマンスのAIを採用したがります。
  
  AI開発で日本は大きく遅れているため、おそらく建物などハードウェアサイドを取りに行くと思われますが、やはり旨味はAI部分。
  
  また国内ではJAとの島争いも発生します。
  
  色々と課題と挑戦が多い領域ですが、日本のスマート農業はまだこれとは方向を異にするため、早くこなトレンドを認知して投資を始めて欲しいと思います。
• 村上 誠典

  スタートアップ経営/シニフィアン共同代表

  ・2021年07月11日

  （メモ）
  「屋内農業が水にどれほどの栄養素を入れようと、うまく運営されている有機農場で、太陽と健康的な土壌微生物叢と植物生物学の組み合わせから生み出される作物の風味と栄養価にはかなわないし、環境に貢献することもできない」、と懐疑派は主張する。
  
  屋内農業会社に言わせれば、「彼らが戦うべき相手はモノカルチャーであり、健康的な土壌を維持してコミュニティを養っている農家ではない。」
• 齊藤 三希子

  PwCコンサルティング合同会社／（株）スマートアグリ・リレーションズ（バイオマスレジングループ） Director／Executive advisor

  ・2021年07月12日

  「新型コロナウイルスのパンデミックで、食料のサプライチェーンが思った以上に脆弱である」、大半の先進国はそう感じたと思います。
  農作物の輸出大国であっても、実は原料又は人的資源は国外に依存している状況であり、サプライチェーンは強靭ではなかったことを思い知らされたのではないかと思います。
  種苗から考えると食料自給率が９％以下になる日本、食料生産方法を抜本的に見直すときがきていると思います。