［東京 ２２日 ロイター］ - 前場の東京株式市場で、日経平均は前営業日比８１１円３５銭高の２万８８２２円２８銭となり、大幅に反発した。前日の米国株が反発したことを受けて、日経平均も朝方に高く始まり、その後も高値圏で推移した。東証１部の値上がり銘柄数は９６％となり、全面高の様相となった。
２１日の米国株式市場は、主要３指数がそろって反発した。米経済が新型コロナウイルス禍から回復する中、エネルギー株などに買いが入り、ダウ工業株３０種<.DJI>は約１．７６％上昇した。米連邦準備理事会（ＦＲＢ）高官のタカ派的なシグナルを受けて売りが広がった前週末の下落分を取り戻す展開となった。
日経平均も朝方から約５００円高と急反発で始まった。その後も幅広く買われて徐々に水準を切り上げた。昨日の下げ局面で日銀が上場投資信託（ＥＴＦ）を約２か月ぶりに買い入れたことも安心感につながったとの声も聞かれた。
日経平均の指数寄与度の上位にはファーストリテイリングやダイキン工業、リクルートホールディングスなどが並んだ。
ＴＯＰＩＸは２．８８％高で午前の取引を終了。東証１部の売買代金は１兆２９１２億９３００万円となった。
市場では、前週末の米株の下げは米国版ＳＱの影響が大きかったとの見方もある。昨日の日本株の下げも指数ＥＴＦにからんだ指数先物の影響が大きかったとして「これらの巻き戻しで相場が押し上げられている側面もありそうだ」（証券ジャパンの大谷正之投資情報部部長）との声が聞かれた。
東証３３業種は、全業種が上昇。上半期の業績見通しを上方修正したことが材料視された商船三井など海運株の上昇が目立ったほか、ゴム製品、倉庫・運輸関連業、不動産業、建設業などが上昇率上位となった。
東証１部の騰落数は、値上がりが２１１４銘柄、値下がりが４９銘柄、変わらずが２９銘柄だった。
