【核心】それぞれの東京五輪。アスリートが語りづらい「本音」
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IOCが4年間で上げる収入は約57億ドル（約6250億円。2013-16年の金額。以降は未公表）。そのうち9割がIFやNOCに分配され、スポーツ活動を幅広く支えている。
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とても奉仕的で正しい仕組み。
ではなぜ斯様なポジティブ情報が日の目を見ずに、IOCやJOCは悪の権化みたいに叩かれるのか考えると大体いつも同じ結論に至る。。
幹部の報酬が高額なことから、日本の"金儲けは悪"の概念からちょうど良い批判の的になっている可能性はある。
それ以上に、森喜朗や電通の素行の悪さがそのままイメージと結びついてしまっているところも否めない。更にはその周辺に跋扈する興行利権を貪る既得権益レギュラーのイメージも良くない。この受益者は、パソナを始めとする大手から、よく分からない公益団体まで、大小合わせるととんでもない数になり掘ればすぐにスキャンダルに当たる。
総じて、仕組みは良いが、中の人が悪い。
そしてJOC理事の顔ぶれや名を連ねている下請け団体を見るとここでもやはり中心は60-70代、またか、という結論。この世代は、何とかならんのか。。
注目のコメント
様々な利権渦巻く世界なのだろうけど、スポーツ振興はこれからのAI、ロボット化の時代に人類にとっては必要不可欠な「時間つぶし」のキラーコンテンツ。五輪を利用して弾みをつけるべきと思う。
五輪は多くの競技の「生命装置」として働いている——。五輪を中心としたスポーツ界の巨大なエコシステムを解説した記事です。選手と一口に言っても、競技種目によって五輪出場の意義が全く違うことがよくわかります。私自身、中島さん、黒田さんと一緒に2回の五輪特集を取材して初めて学んだことでした。
パンデミック下の五輪という「ギャンブル」で間違いなく勝つのは誰か。その答えを知りたい方はぜひご一読を。
そしてやはり思うのは、そのエコシステムの一員ではない日本政府や東京都は、IOCとは別の論理で、五輪開催の理由・意義を語る必要があるということです。そうでなければ、昨日の記事で紹介したような医療面、経済面の大きなリスクを押し切ってまで開催することに、幅広い理解は得られません。
もちろん、開催する以上は、リスク評価とその対策を丁寧に説明する必要もあります。
言うまでもなく、政府や都には国民の命や健康、生活を守るという義務があり、ギャンブルに「負けた」とき、それらを失うのは国民なのですから。まず私は全く関心がありません．現時点でオリンピックに反対している人も現実の競技を見ればやってよかったに心変わりすることになるでしょう．前の東京オリンピックも三島由紀夫などはオリンピック前は反対だったが，事後はやってよかったに変わった．とくに今回は日本のメダルラッシュになるので，やっぱりやってよかったになるのでしょう．チャンチャン．
