米5月ＣＰＩ5.0％上昇、13年ぶり大幅伸び ベース効果剥落へ

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• 井上 哲也

  野村総合研究所 金融デジタルビジネスリサーチ部　シニア研究員

  ・2021年06月11日

  マクロのファンダメンタルズの観点からは、具体的な時間の長さはともかく、一時的とみられる要因による面が確かに強いので、重要視すべきではないという市場の理解には尤もな面があります。
  
  それでも、理由の如何に拘らず物価が相応に動けば、個別の企業や家計は、その対策を考え、支出行動に反映させるはずです。現在のテクノロジーの下では、その事自体が、様々に新たな投資やビジネスに繫がることも考えられます。
  
  経済に対するこうしたcalibrationの効果も加味すると、物価が上下にある程度変動することには相応にポジティブな意味がある可能性もあり、逆に長期に亘ってインフレ率が狭い範囲を動くことの弊害も浮かび上がってきます。