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東京五輪「開催」50%、「中止」48%…読売世論調査

読売新聞
読売新聞社が4~6日に実施した全国世論調査で、東京五輪・パラリンピックについて聞くと、「開催する」が50%、「中止する」は48%で、世論が二分された。「中止」を求める声は、前回(5月7~9日調査)の59%から11ポイン
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ワクチン先進国の状況を見れば、接種が進むにつれ日常が戻ってくるのは予見できること。
自粛の効果か、日本は新規感染者数も死者数も減少に転じてきており、それに加えてワクチンの接種スピードが増加中。
オリンピック予選のニュースが増え、開催への期待が高まってきている。

潮目が変わった。

ここは一致団結して、オリンピックを成功に導かないと。
いかに感染による被害を最小化し、テクノロジーを駆使しつつ、少ない運営関係者数でいいオリンピック・パラリンピックにするか。
そして、旅行・イベントの規制や時短要請をいかにうまく解除して、日常を取り戻すか。
オリンピック・パラリンピックが終わったときに日常がいくらか戻っていれば、「2021年の東京オリンピックが、世界がコロナの惨禍から立ち直る契機となった」と世界に記憶されるでしょう。
「延期」という選択肢があれば、7月開催への賛成票は減るでしょうね。
これからパラ五輪に向けたさまざまなスポーツニュースが増えてきます。
そうすると感染状況が悪化しない限り(ここが肝)、世論調査でも開催に前向きな意見が増えると予想されます。
そのときにパラ五輪中止を訴える皆さん(特に野党)が世論の多数に反してまで中止を訴え続けることができるか。
ここで世論の動向に応じて主張を下げるようであれば、これから大型選挙が相次ぐ中「選挙目当ての反対だった」と批判されても仕方ないでしょう。
私は一貫して「開催するならばどのようになるか。どのような制約を設けるか」に絞って検討すべきと考えています。
この数週間で賛否が逆転する程の何があったのかはわからないけど、質問の仕方や調査方法でたやすく10,20%程度誤差が生じそうなので、この世論調査自体に意義が薄いのかな。

なので国民感情は度外視して、個人的にも人がスポーツしているのも興味がないので、あとは経済合理性での判断で開催でいいんでしょうね。
論点は、オリンピックをやる、やらないでは既にない印象です。やることはもう決まっており、どう安全にやるのか。実行側から、このあたりを明確にしていくことはできないものかと思ってしまいますね。どこまで対策が決まっているのか。どのようにリスクを最終化するのか。このあたりを明確にコミュニケーションをしていくフェーズではないでしょうかね
世界のトップアスリートの活躍や日本選手の金メダルをみんな見たいですよね。

猛暑ですから、クーラーの効いた部屋でテレビ観戦+ツイッターで盛り上がるの一択。これ究極のstay home案件では。

開催に反対のマスメディアや市民、とうぜんながら開催されても一切報道しないし観戦しませんよね??
世論が同行の前に組織委員会が明確に方向性を示せばいいこと。

今回はコロナもあり、異例過ぎた背景があるが、それにしても組織委員会や政府の体たらくが分かり、国民が色々と気づかされた瞬間でもあったのもまた事実。
取得方法も年齢分布も明らかでないものを「世論調査」として出すのは民衆を欺く行為に近いのではないか。オールドメディアのダメなところ。
僕は五輪開催自体は賛成です。

・海外観光客ゼロ
・海外選手団とは動線を分断し、ワクチン接種済み
・他のプロスポーツは一部観客を入れて開催中(例: プロ野球)
の点から、開催自体に問題は無いため。

五輪反対してる人は、コロナ禍のストレスの捌け口にしてるとしか思えないし、そうした科学的データを見れず、感情と雰囲気に流される人たち(というよりオールドメディア)は、五輪開催したらしたで「感動した!やってよかった!」と掌を返すと思います

【追記】調査数、方法、年齢層も公開しないで世論調査とは、読売新聞は統計リテラシーに致命的ハンディキャップを持ってるとよくわかりますね
日本政府は「開催する・しないの権限はわが国にはなくIOCが持っている」というのが公式見解ですから、IOCがやりたいなら勝手にどうぞということでしょう。

アスリート・ファーストなんてお題目で、酷暑の夏の開催時期を見ても、放映権を優先するIOCファーストですよ。

熱量の無い、白けた五輪でいいではないですか。
そして、テレビ局は視聴率が上がらず頭を抱えると。