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自粛の効果か、日本は新規感染者数も死者数も減少に転じてきており、それに加えてワクチンの接種スピードが増加中。
オリンピック予選のニュースが増え、開催への期待が高まってきている。
潮目が変わった。
ここは一致団結して、オリンピックを成功に導かないと。
いかに感染による被害を最小化し、テクノロジーを駆使しつつ、少ない運営関係者数でいいオリンピック・パラリンピックにするか。
そして、旅行・イベントの規制や時短要請をいかにうまく解除して、日常を取り戻すか。
オリンピック・パラリンピックが終わったときに日常がいくらか戻っていれば、「2021年の東京オリンピックが、世界がコロナの惨禍から立ち直る契機となった」と世界に記憶されるでしょう。
そうすると感染状況が悪化しない限り(ここが肝)、世論調査でも開催に前向きな意見が増えると予想されます。
そのときにパラ五輪中止を訴える皆さん(特に野党)が世論の多数に反してまで中止を訴え続けることができるか。
ここで世論の動向に応じて主張を下げるようであれば、これから大型選挙が相次ぐ中「選挙目当ての反対だった」と批判されても仕方ないでしょう。
私は一貫して「開催するならばどのようになるか。どのような制約を設けるか」に絞って検討すべきと考えています。
なので国民感情は度外視して、個人的にも人がスポーツしているのも興味がないので、あとは経済合理性での判断で開催でいいんでしょうね。
猛暑ですから、クーラーの効いた部屋でテレビ観戦+ツイッターで盛り上がるの一択。これ究極のstay home案件では。
開催に反対のマスメディアや市民、とうぜんながら開催されても一切報道しないし観戦しませんよね??
今回はコロナもあり、異例過ぎた背景があるが、それにしても組織委員会や政府の体たらくが分かり、国民が色々と気づかされた瞬間でもあったのもまた事実。
・海外観光客ゼロ
・海外選手団とは動線を分断し、ワクチン接種済み
・他のプロスポーツは一部観客を入れて開催中(例: プロ野球)
の点から、開催自体に問題は無いため。
五輪反対してる人は、コロナ禍のストレスの捌け口にしてるとしか思えないし、そうした科学的データを見れず、感情と雰囲気に流される人たち(というよりオールドメディア)は、五輪開催したらしたで「感動した!やってよかった!」と掌を返すと思います
【追記】調査数、方法、年齢層も公開しないで世論調査とは、読売新聞は統計リテラシーに致命的ハンディキャップを持ってるとよくわかりますね
アスリート・ファーストなんてお題目で、酷暑の夏の開催時期を見ても、放映権を優先するIOCファーストですよ。
熱量の無い、白けた五輪でいいではないですか。
そして、テレビ局は視聴率が上がらず頭を抱えると。