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男性の育休取得の促進は重要です。
私の身近なところでも、要職にある同僚が今月から約3カ月のParternity Leave(男性の育児休暇)を取得します。元々アドビには産休・育休を取得する仲間を祝福し、サポートしようという企業風土がありますが、リーダー的なポジションにある男性が率先して「育休を取ります」と周囲に伝えることで、より一層、社員全体が育休を取りやすくなる効果は確実にあります。
制度があっても、周囲を気にしたり、上司の評価を気にして中々利用できずにいる人も多いでしょうから、まずは上の立場の人が「前例」になってしっかりと育休を取得し、身をもって社内を啓蒙していけば良いと思います。
女性はお腹も大きくなり段々産前産後の休暇に入るのだということが、周囲もわかり引き継ぎや不在時期の体制の準備に入りますが、男性はなかなか出産が近いことを言ってくださらないと周囲から気づくことは難しいです。
今ですとリモートワーク推進で、なかなか会いづらい環境なので、直接一緒にいる環境の中で、女性の休暇に入ることを知ることも難しいかもしれませんが、女性は育児休暇の前に産前産後休暇もあるので、育児休暇を取ることが自然の流れですよね。男性の場合、いつからいつまで取るのだというところや、どれほどの期間不在なのだということがわかりづらいですね。早くからその準備をしておくために、例えば一ヶ月取得した場合の空きを埋めるための体制配慮、周囲の環境の理解などが、必要です。
これがない限り、なかなか本人一人が取得したいといっても取得が難しいことから、男性も必ず育休はとるものだが当たり前の文化となるように、確認することをまずは徹底することは必要ですね。
弊社でも男性が育休を取った人が、取得はこんなに良かったですとか、または周囲のサポートや理解をいただくヒントなどをまとめてくださり共有してもらっています。
お腹が大きくなる女性と違って、男性の場合は本人からの申告がなければ、子どもが産まれるということを会社が知れないのです。しかも感覚的には育休を取りたいと思っている人は半年くらい前から言ってくれるものの、取るつもりがない人は「来週産まれるんですよ」とかの人もいる。

どうやって男性に直接説明するんですかね。本当にやろうと思うと、男性からの会社への申告を義務化してもらわないと、言わない人は言わないですから。本人からの申告があったのに育休を説明しないとダメ、とかなら分かる。

>働きかけは対象社員に直接する必要があり、ポスターなどでの周知だけでは認められない
「医師確認」を義務付けるだけでは、あまり効果はないような気がします。

上司が怖い顔で、「君ぃ、育休、取得するの〜?」などと迫ってきたら、到底イエスと言えません。

育休を取る権利があることを知らしめる効果はあると思いますが…。
明日にも成立する見通しとなっている改正育児・介護休業法。
成立すれば、2022年4月より企業は、男性、女性にかかわらず出産や妊娠を届け出た社員に育休を取る意思があるかを確認するよう義務づけます。22年秋からは、子の誕生直後に父親が最大4週間の「男性産休」を取れる制度も新たにつくるとも。
子育ては、男性が手伝うものではなく、男性も参加するのが当然なことです。

日本では、育メンという意味不明な表現がありますが、これからは子育てに参加出来ないような生活力に欠ける男性は、恥ずかしいと思うのが普通になって欲しいですね。
男性が育休を取りやすくすることなどをめざした改正育児・介護休業法が3日に成立する見通し。朝日新聞は朝刊1面トップで伝えました。「個人の意識変革への働きかけには限界がある。根本から変えないと」と法改正に尽力した人たちの顔が浮かびます。#父親のモヤモヤ も男性育児の機運を後押しするとともに、そこからこぼれ落ちてしまいそうなものにもしっかり目を向けていきたいです。
子が授かるたびに、「来年のいつ頃に育休とります」と2年連続で上司に申し出て、育休しました。3年目には上司の方から「来年はあるの?」と聞かれたけれど、妻の体力的に2人で精一杯でした。
たくさんの人に育休の機会を。仕事では得られない経験になります。
育休賛成、でもそれを企業の義務にするとか労働者にあまあま大国日本
先月末まで1ヶ月半育休を取りました。私の価値観の中では、絶対取って良かったと思っています。