いま、グローバルを理解するために「世代」を知る
2021/6/16
少子高齢化が進む日本とは裏腹に、世界のビジネスはミレニアル世代やZ世代を中心に動きはじめています。
世界では、ミレニアル世代とZ世代が全人口の6割を超え、消費者だけでも4割をZ世代が占めています。アメリカだけでも、その経済力は1,500億ドルにまで及ぶとの調査結果もあります。
自国との差を認識し社会的な環境、カルチャーなど、その背景を知ることは、グローバルな感覚を持ってビジネスを進める上で、重要性をますます増しています。
コロナ禍で移動も制限されるいま、グローバルでのダイナミックな動きを日本のビジネスパーソンが肌感覚として感じ取るのは簡単ではありません。ソーシャルメディアや海外ニュースサイトに目を凝らし、海外の現場とのネットワークを駆使すれば、決してムリな話ではないでしょう。ただ、それはあまりに手間がかかります。
①価値観が変わる
そもそもミレニアル世代、Z世代とは誰を指すのでしょうか。実はその定義はバラバラです。調査会社Pew Researchが2019年に発表した記事では、1981〜1996年に生まれた人を「ミレニアル世代」、1997〜2012年に生まれた人を「Z世代」と呼んで区別しています。
ミレニアル世代とZ世代の違いをひと言で言うなら、物心がついた時点で「デジタルネイティブ」であったかどうか、ということになるでしょう。
ミレニアル世代は、アナログとデジタルが混在した時代を生きています。いまではあたりまえの「デジタルツール」はその幼少期にはまだ完成されておらず、彼らが20〜30代になって初めて、iPhoneのようなスマートフォンを使いこなすようになり、ソーシャルメディアとも共存するようになったのです。
ミレニアル世代が「ものを所有しないミニマルな世代」と言われる一方で、いまや世界人口の35%を占めるZ世代は「モバイルファースト、ビデオファーストな世代」と言われます。Z世代で注目すべきは「多様性」「インクルーシブ（あらゆる背景をもつ人びとと分け隔てなく接すること）」「ジェンダー・ アイデンティティ」への意識の高さです。
『childtrends.org』の調査によれば、米国における2020年の18歳以下の人種構成は、白人が占める割合が61%だった2000年から11%も下がり、ヒスパニックが17%から26%に推移しています。こういった流れからも、若い世代はますます「人種」に捉われた社会を築き上げていくことに対して違和感を覚えるようになってきているのでしょう。
Quartz Japanではさまざまな角度から、そうしたグローバルの中心となる世代の価値観の変化を追いかけています。
②ビジネスが変わる
こうした価値観と消費活動の変化は、そのままビジネスの変化にも直結します。SDGsを筆頭に、気候変動への意識の高まりなどはまさにこうした世代の価値観が主流となっていること示すものでしょう。
③ルールが変わる
ビジネスに大きな影響を及ぼしうる、政治も数でも勝るこうした世代の台頭を無視することは出来ません。個人の変化・ビジネスの変化に合わせて、前提となるルールそのものの変化にも目を向ける必要があります。
Quartz Japanでは、世界の「今」を日本のビジネスパーソンに伝えるために、こうした世代の生き方・働き方、そして世代の変化から生じるビジネスの変化を、ニュースレターという形で毎週1本お届けしています。
創刊当初から「習慣」の力を信じ、毎日決まったタイミングで世界の「今」と「これから」を知るための情報をお届けするスタイルを取っています。毎日のニュースレターの開封率は平均で50%を超え、多くの読者の皆さまがその体験に共感してくださっています。
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