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多少荒っぽい計算ですが、去年と今年のインフレ率を足して2で割って平均すると
1月 2.0%
2月 2.0%
3月 2.1%
4月 2.3%
です。じわじわ上がって来ていますが、次に示す今年単独の動きほど急激ではありません。
1月 1.4%
2月 1.7%
3月 2.6%
4月 4.2%
つまり、足元のインフレ率の急上昇は、新型コロナ禍で上昇率が急激に鈍った昨年の反動という側面もあるのです。ちなみに、コロナ禍前の2019年の動きは
1月 1.6%
2月 1.5%
3月 1.9%
4月 2.0%
12月(参考)2.3%
でした。2年間を均して見ると、物価目標の2%は超えていますが、容認できないというほどではなさそうです。
一方、4月の失業率と労働参加率は次の通りで(()内は2019年)、失業率はコロナ禍前より極めて高く、仕事に就けない(あるいは就かない)人の割合も増えています。インフレ率の動きを昨年の影響による一時的なものと見るなら、物価と雇用のデュアルマンデートを与えられたFRBが雇用の側を重視するのは不思議ではありません。
失業率  6.1(3.6%)
労働参加率 61.7(62.9)
他方、求人は強いのにコロナ禍対応で週300ドルが通常の失業手当に加算されて働くより有利な現象が起き、働かない人が増えている問題を指摘する声も上がっています。一律給付や失業給付の上乗せで高まった消費余力がインフレを更に押し上げるか、それともFRBの見解通り昨年度の“ベース効果”等の影響を受けた一時的なものに止まるか、動きから目が離せません (@@。
FRBが物価の安定と雇用の最大化のデュアルマンデートを負っており、加えてインフレ率のオーバーシュートも容認することを示したまででしょう。
米CPI+4.2%の数字は世界の市場に多大なインパクトを与えました
もちろん早期のテーパリングを警戒してのことですが、それを見越したFRBは全力で火消しに回っている、という印象です
それでも市場の金利は上昇し、株式はセクター、国問わずで軒並み下げています