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激しい数字は、物価上昇の要素が一気に顕在化したためで、ある程度は想定通りでしょう。まず、デマンドプル要因で、これまで極端に抑制されていた需要が一気に堰を切ったこと。また、コストプッシュ要因として、まだ一部材料等の供給網がスタックしていることや、労働者の復帰速度がまちまちで人手不足が偏在していることが挙げらます。

ここまでの上昇は長くは続かないとの当局の言葉はあまり市場には響かず、米10年金利は1.7%台目前。NYダウも680ドルを超える下落となりました。

米金利は、3月に記録した1.77%まではまだ距離があり当面上昇は必至で、株価、特に今日も2.6%の大幅下落となったナスダックは注視する必要がありそうです。
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反動と分かっていても材料視せざるを得ない数字ですね。もとよりBEIが跳ねてきていましたから、6末までに名目10年がどれくらいついてくるかも注目です。とりあえずFedは今までのような答弁がやや苦しい時間帯に入ってきました。ただ、トランプ時代、完全雇用でも持続的なインフレにはならなかったことを思い返したいところです。
物価指数の動向(とりわけ前年比)は、個別品目を追っていればある程度事前に予測できますので、連邦準備制度もある程度上昇することは把握できたと思います。パウエル議長など当局が、「物価はあまり上がらない」から「上がっても一時的」に表現を切り替えてきていたのも当然と思います。

次の焦点は「一時的」という当局の説明が本当に正しいかどうか、という所に移ってきていると思います。米国一国であれば、財政出動は行き過ぎと思えば引っ込められる、という調整の余地はあるわけですが、論点は、巨額の財政出動自体は世界的な動きであり、コモディティ価格が世界的に上昇していることをどうみるかでしょうね。
昨年1月、2月にそれぞれ2.5%、2.3%だった物価上昇率は、その後月を追うごとに下がり続けて昨年5月に0.1%になりました。「4月の消費者物価指数は前年同月比の上昇率が4.2%と2008年9月以来、12年7カ月ぶりの高い伸び」とありますが、これは、昨年4月が0.3%と極端に低かった反動(ベース効果)という側面もあり、そういう意味では昨年0.1%だった5月の上昇率もかなり高くなる可能性がありそうです。
その後の昨年の上昇率は6月0.6%、7月1%、そして8月以降は1.2%~1.4%の間で動いています。昨年2.5%だった1月が1.4%、昨年2.3%だった2月が1.7%。昨年1.5%だった3月が2.6%、そして昨年0.3%だった4月が4.2%ですから、5月がどうなるかにもよりますが、昨年の反動が続くと極めて単純に考えるなら、4月ほどではないにせよ、6月以降も3%前後の数字になって不思議ではありません。
1.9兆円の財政支出を巡ってインフレを懸念する声とそれを打ち消す政府がせめぎ合う米国で、インフレ率の推移は金融政策を占う大きな要素。今後の動きから目が離せません (@@。チュウモク
公表直後はインフレ懸念の強まりからか、株安・米金利上昇・ドル高に振れましたが、株価はその後ある程度戻ってます。
とはいえ、狂乱物価とは程遠い。そもそも、これまでなかなかインフレ率が上がらないことに悩んできたわけで、緩やかなインフレ社会を目指してきたはず。それが、ちょっとインフレが加速すると、なんかとても悪材料のように反応するのが面白い。名目金利が急上昇してないので、実は実質金利は低下しており、リスク資産にもプラス。マーケットが、「金融相場の終わりの始まり」を意識している可能性はあるが、まだ時期尚早だと思う。但し、この混乱はいかにマーケットが、金融相場に頼りきっているかをよく示している。
米国の4月の消費者物価指数は、前年同月比プラス4.2%と、2008年9月以来、12年7カ月ぶりの高い伸びとなりました。
これを受けて、マーケットも大きく動いており、ドルが買われて、ドル高が進んでいます。
21:50現在、109.10円台とかなり円安に振れています。
先行して、卸売物価が上昇していたので、価格転嫁がどんなペースかは注目していましたが、消費者物価にも影響が出てきました。これが一時的なものかどうか、悩ましいところです。FRB当局者は、火消しに走るのでしょうが。
衝撃の数字でしたが金利は上昇したものの直近最高値を更新しませんでした
ただ株式市場はセクター問わずで軒並み下げています、VIXも高止まりしていますから引き続き注意が必要です