【データ解説】厳選17職種の「転職しやすさ」最新ランキング

デジタル化が急速に進む中、デジタルに強いことは確かに転職には強いですね。それと業績の数字を理解出来る事、つまりPLを理解出来ると幅が広がります。

ただし、記事の豊富な情報を参考にしつつも、大切なのは自分が楽しいと思う仕事を突き詰めて行くことかと。その道を極めれば競争力がつきます。

仕事は、大変な瞬間がたくさんありますが、ワクワクする楽しい仕事であれば、どんなに大変なことも大抵は苦にならず乗り越えられます。駆け出しの頃は、だからこそ色々な事を経験することが大事ですね。

パーソルに調査していただきました18の職種のうち最も有効求人倍率が高い仕事はーー。1位から3位は、「ああ納得」と思われるか、意外と思われるでしょうか？
私は少し意外でした。

さて、本記事は転職しさすさランキングだけではなく
・オンライン化でデリバリーやバリューチェーンの構造を変えられる人が求められている
・データサイエンティスト、AIエンジニア、UXデザイナーなど引っ張りだこのデジタル系職種の人が事業会社に転職する勢いが加速している
・業務の切り出しやすさから副業しやすい職種とそうではない職種がある。
デジタルマーケターは本業と副業の掛け算が効きやすい。
・コーポレート系職種では昨今は２つ以上の強みが問われる
・全体的に人数が減っている営業の中でも伸びている職種がある

など多様な職業の方にお読み頂きたいキャリアのヒントとなる情報も満載しています。

上位に書かれているプロフェッションは、ほぼそのまま弊社グループが採用募集している人材になります。
お客様側も幅広い業界で、DXを進める上で必要なDX人材の育成や採用を進めており、またそれを具体的に実現するためのプロフェッションが今は市場で加速しており、幅広く求められております。

商社と公務員の流動性が低いのは、なんだかんだ言って居心地がいいからというのもあると思います。

国家公務員が衝撃の（予想通り？）0.2倍。ということは、5人に対して1つしか求職がない。確かに自分や知人の転職経験も考えると、国家公務員を欲しい、という職業を前提としての求人はとても少ないと思います。

国家公務員後は証券会社調査部門でしたが、当然、国家公務員経験者が欲しいという前提の求人ではありませんでいた。旧経済企画庁的なポジション経験者であれば例外かもしれませんが、私の場合は求人サイドで求めていたのが「新興国に詳しい人、土地勘のある人、データで分からない肌感を言語化できる人」という点でした。ただし、こうした点は求人票に書かれていたのではなく、エージェントの方が丁寧なヒヤリングで見つけ出したポイントで、私の経歴がマッチングしたという経緯がありました。

なお、証券会社のアナリストやエコノミストは転職が今ほど多くはない時代から流動性が比較的高い職種です。現在も、知人のアナリストが●●証券に移った、運用会社●●に移ったというのはそれなりの頻度で聞きます。少々特殊な業界かと思います。

リサーチ系の仕事は、よほどもうリサーチはやりたくないと本人が思わない限りは、基本的にほぼ一生リサーチか、リサーチ力を生かしたコンサルというキャリアパスになると思います。何が違うかと言えば、組織等によって求められるアウトプットが違う点です。ずっと証券会社でアナリストであれば、アウトプットの形は似通っていますが、自分の場合は求められるアウトプットの形が異なり、それに対してどのように出していくか、あるいは組織自身が気が付いてい新しい形を提示していくことは楽しい作業でもあります。組織自身が気が付いていない場合は、気づいてもらうために一定の粘り強さと結果も必要になります。

『16、17位：商社、公務員』

商社や公務員って職種？というツッコミはさておき、全体的に成長市場に関わる職種は転職しやすい、というのは納得。とは言え、上位にコンサル系が入ることについては、紹介手数料が高いからというバイアスがかかってない？という疑念も（笑

本気の採用する会社と個人向けのサービス。ペイキャリアという面接に行くと3万円もらえるサービスがあるのですが上位10職種のうち9職種がエンジニア。もう一つは事業統括、事業開発でした。余談ですが喜多さんのインテリジェンス同期ですw
言いたかったのはこれw同期グループに流れてきたのでコメント。

データサイエンティスト他のIT技術人材に関しては、記事にも触れられているように、事業会社側での採用を強化する動きが非常に加速しているのは、データ活用が内在的にアジャイルに行う必要があり、社内に抱えること重要性が大きいから。一方で、ITコンサルや戦略コンサル会社もこれらの人材を強化し、社外からのサービス提供の枠組みを広げているのも事実。例えばコンサル会社が事業会社とジョイントベンチャーを作り、ステークホルダーとなって関わるケースなどもある。IT人材のエージェントサイド(非事業会社)への集中は日本において特に顕著で、10年ほど前の調査では事業会社には3割以下しかいないという調査があった。有効求人倍率に関しても、これらの人材の求人が事業会社から出ているのか、非事業会社から出ているのか、また実際の採用に至るケースがどちらが多いのか、内訳を是非教えてもらいたい。

ざくっと理解しやすかったです。こうして求められる人材になる為に今いる会社や職務で何をしておくべきか考えることは非常に重要だと感じました。特にDX分野でのコンサルティングについてはまだ数年はトレンドになりそうなので自身使いこなしつつ業界の知見を貯めたいところですね。