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旅客機を利用した温室効果ガス観測方法としては、大気を手動/自動でフラスコに詰めて地上に持ち帰り分析するといったものから、飛行中に連続してCO2濃度を測る装置(非分散型赤外検出センサー:気体に赤外線を放射した時、どの波長がどれくらい吸収されたかを調べ成分と濃度を測る)を航空機に取り付けるものまでありました。これらの方法で国立環境研究所、気象庁気象研究所、JAL等が10年以上に渡って、都市上空のCO2濃度の変動幅を観測してきました(CONTRAILプロジェクト)。

今回のJAXAとANAの取り組みは、客室の窓を通して地表面で反射した太陽光を取込み、光の波長から大気成分濃度を推定する方法を取ると発表がされており、技術的には非分散型赤外検出センサーまたはそれに近いものと想定されますが、機器をそのまま客席に設置できて機体を改造する必要がないというところがポイントのようです。データを蓄積させて人工衛星が取得したデータを組み合わせることで、人間活動に伴う温室効果ガスの排出量を、交通・産業などの発生源別に評価できるとしています。

衛星と航空機を利用した蓄積データによって都市域のCO2排出量推定の不確実性を低減しデータを踏まえて可視化することは、多くが推計頼りとなっているこの分野にとって求められていることです。こういった積み重ねによって効果的な地域・産業別のアプローチに繋がるとよいと思います。
脱炭素化社会では環境へのインパクトなどの情報公開が義務化される流れになってきていますが、重要な課題は排出量などのデータの見える化です。また、昨今、衛生写真の分析やAIの活用も進んでいるので環境✖️DXでイノベーションが多そうな分野だと感じています。飛行機自体もバイオ燃料や水素燃料などを検討中ですね。

バイオジェット燃料
https://www.businessinsider.jp/post-231310
これまでも飛行中の旅客機による上空大気採取は行われていました。
https://www.jal.com/ja/sustainability/environment/contrail/
また、JAXAは観測衛星「いぶき」と「いぶき2号」で温室効果ガスを衛星からグローバルに観測できる機器を開発し、実施してきました。
https://www.satnavi.jaxa.jp/supports/project/gosat2_kuze.html
それら両方の発展型ですね。この記事に出てきているJAXAの久世さんは「いぶき2号」のプロマネです.
航空機は群になれば空飛ぶセンサ群ですから、風などの気象を始め貴重なビッグデータが得られるはずで、またそれらのやり取りか活発になるでしょうね、
これまでにも旅客機を使ってCO2濃度を連続して計測するというものはありましたが、松沢さんのおっしゃる環境研究所のCONTRAILプロジェクトでは圧縮空気系統を少しづつサンプリングする形で計測されていました。コクピットに観測員が搭乗して、手動でサンプリングするやり方もありましたが現在は貨物室の一角に測器を置いています。いわゆる航空局による改造検査を受けるほどではありませんが、それでも複数の整備士により設置の作業と確認が必要で、飛行する路線に合わせて臨機に対応できるような仕組みではありませんでした。
今回のJAXAの取り組みの場合、客室に特殊カメラを設置するだけですので、たとえば羽田ー福岡路線を集中的に観測したいということであれば、その路線に投入される機体に前日に設置すれば良いということになりますので、観測対象を柔軟に選べるところがメリットかと思われます。もっとも、実際に空気をサンプリングしているわけではないので、その点での観測誤差は発生してしまいます。
これら旅客機を利用したCO2観測のメリットは、毎日決まった時間に同じような路線でのデータが手に入ることです。一日の中でも複数の時間帯で飛行しているので、CO2濃度が朝に高いのか、昼に高いのか、などといったことまで分かります。温暖化と言われつつ、CO2濃度についての高度別や時間別などの細かいデータはまだ手に入っていないのが現状です(地上での観測データか、衛星からの平面的なデータかのみ)。こうした観測データが増えることは、CO2に対しての理解を深める上で大変重要と言えます。航空業界の、せめてもの罪滅ぼしなのです。
旅客が少なくなっている今だからこそできるプロジェクトだと思うが、将来的には客室ではなく機体に直接機器を取り付けられるようになると良いと思う。これまでも航空機を使ったデータ収集はやっていたと思うが。
課題意識はすばらしいですが、その実行手段で、自己都合を入れてしまうと、下手をすると本末転倒にならないか心配です。

つまり、自分以外のCO2排出量を計測するために、自分は大量のCO2を排出しながら計測している…ということです。

旅客機を使うことにこだわると、こういったジレンマとの戦いになると思います。

例えば、もっと小型の無人偵察機で使われているな飛行機型のドローンなどであれば、スマートな解になるのではないでしょうか?

※個人的な見解であり、所属する会社、組織とは全く関係ありません
「本格的に取り組み」とありますが、試験的には各高度毎に空気を採取する方式で、10年ほど前から実施しています。

二酸化炭素濃度は水蒸気のものと異なり、延長方向に一様に増加しています。温室効果ガスの赤外線吸収の主な場所が、対流圏上層である所以です。
日本放送協会(にっぽんほうそうきょうかい、英称:Japan Broadcasting Corporation)は、日本の公共放送を担う事業者。よく誤解されるが国営放送ではない。日本の放送法(昭和25年法律第132号)に基づいて設立された放送事業を行う特殊法人。総務省(旧・郵政省)が所管する外郭団体である。 ウィキペディア
ANAホールディングス株式会社(エイエヌエイホールディングス、英語: ANA HOLDINGS INC.、略称: ANAHD)は、東京都港区に所在する日本の会社で、航空輸送事業を主力とするANAグループの持株会社である。 ウィキペディア
時価総額
1.31 兆円

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