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なるほど、面白い取り組みだと思います。
医師になると痛感しますが、医学とはあまりに広汎すぎる学問分野です。私は産婦人科医ですが、産婦人科以外のことについては門外漢です。もちろん医学部を卒業し、医師免許を所持する時点で、非免許所持者とは基本となる知識のレベルは違いますが、専門的な話については、「共通言語すら持ち得ない」という事が往々にしてあるのです。まさに「餅は餅屋」の世界。
わかりやすく言えば、鉄剤(貧血を補正する薬)の使い方一つで、一般内科・血液内科・外科・産婦人科それぞれ利用法が異なるなんて事もよくあります。

そんな中で、今現在その知識を利活用して医療を行うには「コンサルテーション」という手段しかありません。逆に言えば、該当する専門家の医師が勤務していない病院において、その分野の知識を手に入れるのは至難の業なのです。

このような部分でもAIの利活用は期待されます。現状「専門家個人」に帰属されがちな専門知識を、如何に医学全体に広めて標準化するか。ガイドラインという標準化手段はありますが、正直医師にとって、自分の専門分野以外のガイドラインまで通読する時間はありません。こういうところで診断補助としてのAIの利用は価値があると思います。
自施設の画像や検査データを収集し、統計を臨床研究結果として発表している医療機関は多いものの、人工知能を活用した研究はまだまだ少ないのが現状です。個人情報保護の観点から、解析のために情報を第3者に受け渡すことのハードルの高さも一因だと思います。今後様々な分野での活用が期待されます。
先日退任を発表された富士フイルム・古森社長の多角化経営の1つの結果かと思います。国立がん研究センターが持つと思われる膨大なデータ量を活用し、他医療機関でも利用できるサービスになるといいですね。
最近AIの役割の一つにナレッジマネジメントがあると感じます。AIを使う効果は2つあります。

一つは、AIに学習させることにより、これまで暗黙知であったものが形式知化すること。X線やCTの画像診断はまさにこれですね。

もう一つは、AIアプリにすることによって、より多くの人が使えることです。専門家であっても、少し異分野であれば知らない知識は多いです。正しく問えるスキルは必要ですが、AIは知識検索を強力にサポートしてくれます。

いずれもプロ(専門家)が使う文脈であり、一般市民が使う場合にはまた別のAI化が必要となりますが。
AI(機械学習)を勉強している医大生によく出会います。
医療現場が必要とするAIの開発 は、AIに理解のある若い医師を中心に浸透してほしい!
医療データを解析するためのサーバにアップロードする行為が最初の大きなハードルになると感じました。この辺りもワンストップで手がけられるようなデザインにして、医療機関側の院内調整不可を削減することが非常に重要と思いました。

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AI=人工知能を病気の診断に役立てるため、富士フイルムと国立がん研究センターは、医師がみずからAIを使った診断支援ソフトを作成できるシステムを共同で開発しました。
タイトルに違和感があるのですが、医師が作るのではなく医療機関が作るのですよね?すでに画像処理は普通の医師よりAIのほうが優れているので、まずは医師の診断を補助するような立ち位置であってほしいと思います。
診断ソフトも勿論よいですが、自動でカルテを基に紹介状作成してくれるソフトを作ったらみんな喜びそうですよね。
日本放送協会(にっぽんほうそうきょうかい、英称:Japan Broadcasting Corporation)は、日本の公共放送を担う事業者。よく誤解されるが国営放送ではない。日本の放送法(昭和25年法律第132号)に基づいて設立された放送事業を行う特殊法人。総務省(旧・郵政省)が所管する外郭団体である。 ウィキペディア