コインベース上場、時価総額1000億ドル超－株価は急伸後に下落
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コインベース上場(時価総額1000億ドル近辺】とあるがコインベースの概要とは？
“コインベース”
#Coinbase
（コインベース）は、アメリカ合衆国カリフォルニア州サンフランシスコに本社を置く仮想通貨取引所。世界32ヶ国でビットコイン、ビットコインキャッシュ、イーサリアム、ライトコインなどの仮想通貨（不換紙幣）の取引所サービスを提供している。2019年3月1日よりXRPリップルの取り扱いを開始したが、米証券取引委員会（SEC）がリップル社とその経営幹部を提訴したことを受け、2021年1月19日XRPリップルの取引を停止した。
設立
2012年6月
本社所在地
アメリカ合衆国
カリフォルニア州サンフランシスコ
2012年6月、ブライアン・アームストロングとフレッド・エサンがカリフォルニア州サンフランシスコにてコインベースを設立。
同年夏にはYコンビネータのスタートアップ・インキュベータ・プログラムに参加した。
2012年10月、銀行振込によるビットコインの売買サービスを開始。
2018年10月、評価額80億ドル、調達額3億ドルの資金調達（シリーズE）を発表。タイガー・グローバル・マネジメントがリードインベスターを務め、Yコンビネーター・コンテニュイティーやアンドリーセン・ホロウィッツ、ウエリントン・マネージメント、ポリーチェーンなどが参加した。
2019年1月初め、Coinbaseのセキュリティチームは同社の取引プラットフォームを使って売買できる暗号通貨の1つであるイーサリアム・クラシックに異常を発見。全取引の履歴であるブロックチェーンが攻撃を受けていたことがわかった。
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注目のコメント
仮想資産はボラティリティの高さにもかかわらず、どんどん右上をめざして上昇しています。大きなリスクは規制強化。
インドでは3月、仮想資産の取引だけでなく、保有しているだけで罰せられる法案が提出されると発表しました。暗号資産の発行、マイニング、トレーディング、送金、譲渡など取締りの対象は広範囲におよびます。
この法案が可決すれば、インドは暗号資産を保有するだけで違法にする最初の主要経済国になる。中国政府もマイニングとトレーディングを禁止しています。「理想買い、現実売り」という言葉の通り、今回期待されていた上場の後には下落してしまいました。
コインベースの価格とビットコインの価格に注意が必要です。フィデリティが「ザ・ワイズ・オリジン・ビットコインETF」というETFを米国証券取引委員会（SEC）に対して申請しており、コインベースの中で手数料ビジネスが売り上げの主力のため、ETF承認されるとコインベースから資金が流出するでしょう。
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https://diamond.jp/articles/-/268171時価総額を比べるべきは既存の取引所ではなくて、ブロックチェーンを用いて代替可能な金融の様々な分野のトッププレーヤー。その意味で、コインベース創業者の1人はGS出身だけど、上場初日にして時価総額でほぼ変わらないところまで来たのは色々と象徴的
