生物季節観測、廃止・縮小から一転存続へ 気象庁と環境省、国立環境研究所がタッグを組む(森田正光)
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詳細は文字にできないのですが、発端は森田正光さんが「生物季節観測の大幅削減」を異議を示す記事を書かれたことです。そこには、従来の主体である気象庁だけでなく、環境省も参画できればとの願いが込められていました。そして、この記事が小泉環境大臣の目に留まり、今日の形に至りました。
私も環境省が絡まねばダメかと思っていました。
https://twitter.com/tangeyasushi/status/1326364156505677825?s=21
そして、森田さんから「生物季節観測」の外国での事例を照会され、英国気象庁の事例をお伝えしました。英国では民間での調査団体とそれをまとめる公的機関の分担があり、今回の方向はそうした路線かと思います。
今回のケースは、官民一体となって、より良い路線が敷かれたということで、本当に画期的な事だと嬉しく思います。
注目のコメント
大幅に縮小された生物季節観測は、気象庁が環境省や国立環境研究所と協力しながら市民参加型で存続することに。これはありがたい。存続に向けて尽力した関係者の皆様にも頭が下がります。
考えてみれば当然の話で、今までは省庁それぞれで似たようなことを別々にやっていたわけですが(目的が違ったり、そもそもお互いの情報がないなどの事情もあったので一概に無駄と断じるのも酷な話です)、気象庁としての観測データに穴を開けるくらいなら、と縦割りを超えて各省庁が連携できたことは素晴らしいと思います。おそらく環境省がもともと市民参加型でイメージしていた観測について、気象庁も相乗りしてはどうかと提案したものと考えられます。
気象観測については大部分が民間委託が可能なようにも思われます。観測機器の検定や、観測手法の統一などに気をつければ、気象庁が自ら予算を使って観測せずとも、クオリティの高いデータを民間から得ることができるようになるほか、蓄積したデータを他の場面でも使うなどして、気象庁だけよりももっと濃密な気象データを得るチャンスにも繋がります。特に冬場の関東地方における雨と雪の判定には、こうした市民参加型の観測手法の導入がより高い精度の予報手法の開発につながるとして、すでに一部の研究者がこうした手法でデータを得るようになっています。
今後発展が期待される分野と言えるでしょう。