[東京 15日 ロイター] - 15日午前の東京株式市場で、日経平均株価は前営業日比97円79銭高の2万9815円62銭となり、5日続伸した。前週末の米株高の流れを引き継ぎ、朝方からしっかりしたスタートとなり、経済正常化への期待から景気敏感株を中心に上昇した。ただ、米国株市場でハイテク株売りが進んだことを受け、半導体関連株などグロース株が軟化。日経平均の上値を追う勢いは限定的となった。

TOPIXは0.67%高で午前の取引を終了。グロース株売りが重しとなり日経平均は0.33%高にとどまったが、TOPIXはしっかりした動きが続いた。東証1部の売買代金は1兆4715億円。東証33業種中、海運業、空運業、鉄鋼、銀行業など31業種は値上がり。半面、情報・通信業、電気機器の2業種は値下がりした。

今週は、16日─17日の米連邦公開市場委員会(FOMC)や18─19日の日銀金融政策決定会合といった重要イベントを控えている。市場からは「金融緩和は継続されると思われるが、FRBがハト派的ではない発言をすれば、マーケットも反応せざるを得ない。日米ともに、パウエル議長や黒田総裁のコメントに注目が集まり、言葉のニュアンスや行間を読む投資家の姿勢が強まりそうだ」(楽天証券のチーフ・ストラテジスト、窪田真之氏)との声が聞かれた。

個別では、楽天が18%超高となり、東証1部の値上がり率第3位に入った。一時、ストップ高となる場面もあった。12日に、楽天グループと日本郵政グループが資本・業務提携で合意したと発表し、引き続き好感された。

一方、ヤーマンは反落し11%超安。東証1部の値下がり率トップとなった。前週末に好決算を発表したものの、材料出尽くし感が意識され、利益確定売りが優勢となった。

東証1部の騰落数は値上がり1608銘柄に対し、値下がりが503銘柄、変わらずが81銘柄だった。