ユーロ圏のインフレ率は春以降に顕著に改善することが見込まれていますが、それは昨年の原油価格下落の影響やドイツのVAT減税の影響が剥落するためです。

さらに、昨年中の消費支出がコロナ対策の影響で財消費に集中したため、HICPの算出における消費バスケットでも財のウエイトが上昇する結果、インフレ率が過大評価される可能性もあります。

いずれにせよ、ビルロワドガロー総裁が指摘するように一時的な現象ですが、その際の市場のセンチメント如何では、長期金利の上昇の材料になる恐れもあります。