世界最大のEV市場、欧州が維持できない理由とは

コメント

注目のコメント

• 大場 紀章

  エネルギーアナリスト/ポスト石油戦略研究所代表

  ・2021年03月01日

  これはPHVを含めたシェア。欧州が140万台、中国が130万台。
  
  しかし、補助金は段階的廃止の予定で、延長するか検討中とのこと。
  
  スクラップインセンティブは新車購入を前倒しする劇薬。長続きしない。
• 中林 諒

  バラ撒いたらサイフが空になるのは当たり前。
  
  環境保護に熱心な人は補助金を返納したらいいと思う。
  その分他の人が補助金を使うのだから、環境保護につながるよ。
  
  僕は環境よりも自分のサイフと相談して考えるけど。
  買えるようになったら買うよ〜。
• 高松 真路

  Apple Car発売も2024年と言われるし、既存自動車メーカーのEV戦略が動き出すのも2020年半ばなので、EVシフトが本格的に始まるのはアナリストの予想通り2020年台後半になるでしょう。それまではEVはテスラの独走。
  >アナリストらによれば、新技術や生産規模の拡大、競争激化などによって電池価格が低下する2020年代後半まで、こうした状況は変わらないとみられる
  
  EVの本格シフトが始まる前は補助金が無くなれば、すぐに売上が下がる状況です。コロナ禍の経済対策が終われば、欧州で補助金は打ち切られる可能性も。反EV論者はその時点でぬか喜びするんでしょうね。
  >補助金がなくなればEV販売は急減し、四半期ベースで少なくとも1、2期は30～40％の減少に見舞われるだろう
  
  逆に言うと新興メーカーがチャレンジできるのは2020年台前半までで、それまでにテスラのようにブランドを確立できないと既存メーカーには勝てないわけで。韓国の現代・LGがEVで一千億円のリコールを出しても、新型EVを出すのはその為でしょう。
  
  日本陣営もは2020年半ばまでに、東芝のニオブチタン系酸化物、APBの全樹脂電池、トヨタとパナソニックの全固体電池等が実現すれば、急速充電も可能で高容量な電池を手に入れ、本格的なEVシフトに対応できるわけで。
  
  CATL等の中国勢は強くて脅威ですが、バイデン政権の大統領令で、半導体と同じく蓄電池も同盟国内で供給するアメリカの意志が明確化されたので、日本陣営は有利になりましたね。