NY株続落、469ドル安 金融引き締め警戒続く
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前日の株式相場は、景気の早期回復への期待を背景にした長期金利が1.61%までの急上昇を嫌気し、割高感のあるハイテク株を中心に大きく売られました。
昨日は、長期金利の上昇には一服感がみられたものの、1.4％台前半から1.5％台前半の高い水準で大きく変動してました。ダウ平均は一時プラス圏に浮上した一方、約490ドル下落した場面もあり、神経質な展開となりました。
ここ最近、ダウは長期金利上昇局面でも景気回復期待感に反応し株価は強含んでましたが、前日と昨日は金利上昇に嫌気売りが出ました。ハイテク株は、前日大きく下げた反動で押し目買いのオーダーが入り、買いが先行し相場を支えました。
連邦準備制度理事会（FRB）がインフレ指標の一つとして注目する個人消費支出（PCE）物価統計を発表しました。１月の個人消費支出（季節調整済み）は前月比2.4％増(市場予想：2.5%増）と、2020年6月以来、7カ月ぶりの大幅な伸びとなり、3カ月ぶりのプラスでした。
金融当局が公式にインフレ目標の基準としているPCE価格指数(変動の大きい食料品とエネルギーを除くコア指数)は、前年比で1.5％上昇。ほぼ１年ぶりの高い伸びとなりました。個人消費増加は今後の金利上昇を示唆する指標とも解釈できます。金融緩和と低金利を前提に世界的な株高になっていたために、長期金利の利回りが上がり、株安となった今回。
市場と政府の足並みが揃わないと投資家や世の中が混乱します。
週明けにどうまた動くのか。急激な株安の後なので注目が必要そうです。今週の市場では米国金利の急上昇が話題の中心となりましたが、特に従来のブレークイーブン・インフレ率に代わり、実質金利が主導する上昇にシフトしていることが注目されています。
成長見通しの改善を示すインフレ期待の高まりであれば株式市場も消化しやすいのですが、実質金利の上昇は金融環境の逼迫やドル高、投資活動の鈍化、企業のPER低下などにつながるため株価にマイナスに働きます。
中銀当局者らはこぞって緩和策を維持する意向を強調していますが、市場はあまり耳を傾けていない様子。ただ、金利上昇には一服感が出ており、米10年債利回りは1.5％前後が当面の上限になるとの見方もあります。
市場が金利上昇のスピードを警戒する中、来週も株価と金利の動きを注視する必要がありそうです。
