この連載について
総合商社が「脱炭素」のうねりの中で岐路に立たされている。国の政策や、投資家のESG意識の高まりを受け、大きな利益をもたらしてきた資源事業の一部からの撤退・縮小を迫られているのだ。商社は事業構造の大転換をどう乗り越えるのか。
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他方、属人的な事業を嫌うので非連続な事業展開や組織展開は求められない。結果、いわゆるノンコンセンサスでの意思決定を伴う経営力や急速な組織変革が必要な大胆な戦略実行は磨きづらい。
これが分厚い人財という資産になり、会社を支えてきた。
しかしながら、これは求職者の「期待値」に対して、入社後の「満足度」が高かった場合に生まれる好循環である。
記事にあるようなルーティンワークに終始したり、失敗を恐れてチャレンジできない風土が蔓延するようだと、「期待値」より「満足度」が低くなり、悪循環を招く。
結局、企業として変化し続け、顧客にも社会にも、そして従業員にも本質的な価値を提供し続けなければならないという、極めて当たり前のことを求められるんだと思う。
自分も若い頃「見えてなかった」。
若い頃「つまんない」と感じてた仕事も実際、中堅になって担当してみると、改善できることや自分の得意なことを生かせたし、それがのちのキャリア形成、転職してからもプラスになったことがあった。
コンサルの方が商社より人気が高い様ですがキャリアとしてコンサルだけの経験だと自らお金を動かしたりものを作る訳ではないので、なかなかリアルな世界のリスク感覚やマーケット感覚を養うのが難しいのではないでしょうか。
将来的にコンサルに行くとしても最初は商社(もしくは投資銀行)で投融資で基本的な感覚を磨くのも悪くないですし、将来的にコンサルになったとしても深みも増すと思います。
ただ、海外駐在の機会、新規投資に使える資金、社費留学などを考えれば、総合商社が引き続き魅力的な環境であることには変わらない気がするので、人気が下がり始める時が、就活生個人にとっては「逆張り」のチャンスと言えるかもしれません。社内の競争が少なくなれば、それだけ良い機会に巡り合う機会も増えます。
例えば、似た様な話で、ちょっと前までは、総合商社と比べて日本のメーカーには英語が出来る人材が少なかったので、海外志向の強い人は、総合商社に入るよりも実はメーカーに行った方が海外駐在の機会に巡り合える可能性が高いかもしれない、という話もありました。
脱炭素という大きな外部環境の変化に商社、そして従業員は対応して、変わっていけるのか。ダイバーシティや働き方改革などへの対応からも見ていきます。
ちなみに大手の総合商社5社は財閥系(三菱商事、三井物産、住友商事)、非財閥系(伊藤忠商事、丸紅)に分類されます。
マーケットプレイスに例えるなら、自分で店を出せないのマーケットプレイスという場を借りて出店する。その場を運営しているのが商社。しかし時代はD2C(ダイレクト2コンシューマー)に移りつつあります。その中で生き残れるのは、地下資源のようにプラットフォーム化がむずかしいビジネスです。