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水素については実用性のめどはまだ立っていませんが太陽光や風力発電の通り技術的、コスト的なブレークスルーは早い段階で訪れると思っています。

この言葉がしっくりきます。つまりカーボンニュートラルのためだけにやる訳ではなくエネルギーセキュリティーの為にもやる必要があるということです。

「資源もエネルギーもない国だからこそ、世界中から調達先を多様化・安定化する。中身は変われど、これまでやってきたことと、同じことなんです。」
今日から5日間、総合商社の特集を組みます。大きなテーマは脱炭素。そして大きく事業環境が変わる中で、若者は商社をどう見ているかです。

脱炭素の大きなうねりの中で、CO2排出に関連する事業を持つ商社に対して、国際的に厳しい目が注がれています。そして今年に入り、炭鉱や発電所の売却、シェールガスからの撤退など、商社が資産を売却するうごきの報道が続いています。

今、商社の中で何が起きているのか。今後どこに向かうのか。いままさに議論が巻き起こっている話題なだけに、取材が難しいテーマですが、三井物産の安永社長が応えてくれました。これから商社への就職を希望している学生さんにも、ぜひ読んでもらいたいです。
自分の中に軸を持つこと、これが一番重要だと思います。
自分の考えに一本筋が通っていないと、なかなかできないことだと思います。

>パッション、エネルギー、相手をリスペクトする考え、そして1つの方向に向かうための覚悟
最後の段落、学生や若手商社パーソンへの言葉が良いですね。

1. 長い時間をかけて起こることを明日起こると思ってビビる人が多い。慌てるな

2. 情報を自分で咀嚼せず右往左往する人が多い。腹落ちする金儲けの種を見つけたら、それを徹底的にやれ

3. 多様性あるチームを組成し、そのチームをうまく導き、結果をだせ。グローバルに生きろ
商社の中でも三菱商事と並んで、脱炭素の影響を最も強く受けると言われている三井物産ですが、世の中の動向を見極めて、現実的に且つ段階的に脱炭素に向けて移行していかなければならない旨が示されています。例えば、石炭火力発電所の中でも、2030年を待たずに売却を検討するほうがよいものもあるかもしれないが、その地域の基幹電源で収益が見込めるのであれば投げ売りをすべきではなくCCSに力を入れたほうがよいかもしれない、という視点は極めて現実的です。
一方でやはり脱炭素に向けて商社が担う役割は大きく、世界の潮流に乗るだけでなく、牽引していくような動きに期待したいところです。
三井物産の資源事業は、鉄鉱石依存度が特に高く、一般炭も原料炭も元々強くなかったので、脱炭素のトレンドが投資ポートフォリオ選択を促進したということかと思います。

原料炭が主力になっている三菱商事は、オーストラリアと中国の摩擦という別の問題で打撃を受けていますが、脱炭素の中で難しい立場にあるのは、住友商事でしょうか。もともとは他社に比べて資源事業で出遅れていた中で、減損なども出しつつ幾つかのアセットを獲得してきており、オーストラリアの一般炭鉱山の権益を三菱商事から買い増すなどして、逆張り的な(?)投資を行ってきた経緯があります。

https://sekitan.jp/jbic/2020/12/18/4934
ものごとを変える人は地に足がついていないといけないし、あらゆるステークホルダーとのバランスをみながらやるべきことを決行しないといけない。まったなしの変革を迫られている業界だからこそ、最も脱炭素化について詳しくなれる会社ともいえる三井物産。カーボンニュートラルの技術にR&Dとして大きく投資していくこともあるのだろう。めちゃ楽しみですね。やはり変革する企業は興奮します。

【ポートフォリオの組み替えの中で、石炭火力を減らす代わりに、再生可能エネルギーを2030年までに(現在の14%から)30%に引き上げることにも取り組んでいます。】
3月で退任を迎える三井物産安永社長の6年間を振り返るロングインタビュー。
事業ポートフォリオの組み替えに邁進した在任期間であったものの、一朝一夕で脱炭素が成立するわけではないと釘も刺す。そして最後の方の一文が、徒党を組んで右往左往する人たちへの商社マンとしての強烈な一言として突き刺さります。

"でも実際には、目の前に金儲けの芽があって、「これを徹底的にやるぞ」という奴が成功してるんです。"
ポートフォリオの組み替えには柔軟な発想(ビジョン)と行動力が必要です。そういう企業DNAをどう作るかがとても大切ですね。

Amazonにはそれがある。Amazonの進展は発明の歴史でもあります。それはAmazonのプリンシパルに基づいたもの。「発明への情熱」「誰にも負けない顧客執着心」「卓越したオペレーション」「長期的思考」。

アマゾンは再生可能エネルギーの世界最大の企業購入者となり、2040年までにネットゼロカーボンをめざしている。

オーストラリア、フランス、ドイツ、イタリア、南アフリカ、スウェーデン、英国、米国で26の新たな風力発電と太陽光プロジェクトの建設に投資している。プロジェクト数は127件。

この投資によって、年間1.8万ギガワット時を超える再生可能エネルギーを事業に供給。当初の2030年より5年はやく2025年までに100%再生可能エネルギーを達成する見込みだそうです。
現代社会の基盤を支えるエネルギー問題。理想を忘れずに現実と向き合うには並大抵のリーダーシップでは実現出来ないと思います。ただ地球が存続出来なければ収益も何も無いという地球全体での危機感の共有が枠組みとなり、行動における羅針盤の一つに確実になっている様子がうかがえて期待感が持てる記事です
この連載について
総合商社が「脱炭素」のうねりの中で岐路に立たされている。国の政策や、投資家のESG意識の高まりを受け、大きな利益をもたらしてきた資源事業の一部からの撤退・縮小を迫られているのだ。商社は事業構造の大転換をどう乗り越えるのか。
三井物産株式会社(みついぶっさん、英語: MITSUI & CO., LTD.)は、三井グループの大手総合商社。三井不動産、三井銀行(現・三井住友銀行)と並ぶ『三井新御三家』の一つ。通称は物産。 ウィキペディア
時価総額
4.28 兆円

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