2021/2/22
【三井物産社長】僕らは、脱炭素でも生き残る
総合商社を取り巻く環境が大きく変わろうとしている。
働き方やキャリアの考え方の変化、DX（デジタルトランスフォーメーション）の急速な進展、そしてグローバルでは米中の対立の深刻化。いずれも、商社の事業に大きく関わるものだ。
そして今、最も商社の今後を左右する問題が、世界的な脱炭素の動きだ。
投資家のESG（環境・社会・企業統治）への関心の高まりを受け、商社は化石燃料に関連する一部事業の撤退・縮小を余儀なくされている。
資源関連の事業で莫大な利益を稼いできた商社にとって、脱炭素の流れはビジネスモデルを根底から揺さぶるものと言っても過言ではないだろう。
この大変革の波に商社はどう対応するのか。
特集第1回目は、脱炭素が商社にもたらすインパクトについて、三井物産の安永竜夫社長に直撃した。
三井物産は純利益に占める資源事業が6割に上る。商社の中でも、三菱商事と並び、脱炭素の影響を最も強く受ける企業だ。
その三井物産で、安永氏は2015年の社長就任以来、資源価格の変動に左右されにくい事業構造への転換に向けて、陣頭指揮を執ってきた。
資源に大きく依存する体質からの脱却を進めてきた安永社長は、現在の脱炭素の動きをどう見るか。
3月に社長退任を控える安永社長がNewsPicksの「ラストインタビュー」に答えた。
いきなり座礁資産になるわけじゃない
──昨年秋以降、脱炭素の流れが急速に強まっていることについてどう感じていますか。
