［ローマ　１５日　ロイター］ - イタリア中央銀行は１５日、１１００万件強のツイートに基づき作成した人々の物価認識に関する実験的な指標が、統計局や市場関係者によるインフレや期待インフレ値の現行指標と整合的なだけでなく、即時性や緻密性が高いことも示されたとの研究論文を発表した。

論文は「人々の認識を引き出す手法を策定する上で、ツイッターが新しくタイムリーな情報源であり得ることが研究結果で示された」と指摘。研究はイタリア国内が対象となったが、海外にも適用可能だとの見方も示した。

ツイッターの全世界の月間アクティブユーザー数は約２億件に上り、研究チームによると、２０１９年時点でイタリア国内は約１０００万件だった。

研究ではイタリア語で２０１３年６月から１９年１２月の期間に投稿され、事前に用意されていたインフレや物価、物価動向に関連するキーワードを１つ以上含む１１１０万ツイートを集めた。

「人々が何かについて話す回数が多い場合は、見解を反映している可能性が高く、他の人々の期待値に影響を与え得る、という直感的な考え方」がツイートに焦点を当てる同研究の根拠になっているとした。

集められたツイートからは広告や、全く関係のない文脈でインフレという言葉を使っているツイートが排除され、残ったデータに基づき、「バーゲン価格」や「非常に高い価格」といったキーワードを含むツイートの毎日の量で物価上昇あるいは物価下落の期待値に関する２つの指数が構築された。

最終的な指標は、この２つの指数のかい離に基づき作成された。

研究チームは、ソーシャルネットワークに含まれる情報の重要性や政策的意義が、今回の研究で浮き彫りになったと指摘。ただ、データに解釈を与えるにはさらなる研究が必要だとした。