楽天の三木谷浩史会長兼社長が、自身のツイッターで実施した東京五輪・パラリンピックの開催是非についてのアンケートで１３日、「今年は見送るべき」（７５％）が、「今年、実施すべき」（２５％）に大差をつける結果に終わった（票数は１５６０６票）。

　三木谷氏は、８日のツイッターで「世界がコロナに打ち勝った証という高い志は良いと思うけど、それまでに打ち勝てるのは現実的ではなくなった」と指摘。「冷静に開催の見直し、または順延をＩＯＣと協議すべきだ。あまりにもリスクが大きすぎる」と切り込んでおり、今回のアンケートでは、三木谷氏の判断を裏付けた格好だ。同氏は１２日の決算記者会見でも東京大会の開催是非の議論を呼びかけていた。

　実業界の重鎮の主張は極めて重い意味を持ちそうだ。