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そもそもネットの食料品購入はリアル店舗の買い物と比較して1.5-2.0倍購入単価が上がる傾向になります。多くの食材を一度に購入する分、消費者・供給者両側で廃棄が出ないような工夫が増えてきそうです。

>米国のネット食料品売り上げは2019年8月には12億ドル(約1260億円)だったが、昨年6月には72億ドル(約7540億円)に増加。ネット注文利用者も同期間で1610万人から4560万人に増え、1回の代金平均は72ドル(約7500円)から84ドル(約8800円)に増加した。
間違いなく小売における消費行動、消費習慣が変わりました。本来、少しずつ変化していくものですが、コロナにより一気に加速しました。

来店頻度、来店時間、来店時購入額を分解していくとその変化を理解し、価値提供の軸を変えることができる企業は成長し、何もしない企業は衰退していく。スーパーは身近で実感を得やすい業態の一つの例ですが、様々な業界で同様の変化が起こりつつあると感じています。

"最近の買い物客は、店内をゆっくり回って商品を選ぶのではなく、できる限り手早く効率的に用を済ませて店を出るようにしている。多くには定期的に買う商品があり、新しい材料やメニューのアイデアを求めて店内を見て回ることが少なくなった。"
数年後に来ると言われていたものがコロナを機に一気に実現したものも多いです。これに関しては各社今までの準備や投資が結果的に大きな差に繋がったとも感じる部分です。
買い物は人々にとって呼吸をするように行う生活必需行動であり、そういうものほど、無意識のうちに、日頃のルーティンを変えるトランジションコストが大きくなっています。

今回、コロナの状況が多くの人が買い物という行動を考え直す契機となり、実は消費者としてより効率的なやり方があるのだということに気付いたと言えるでしょう。

そしてそのことが、小売・流通業のサプライチェーンの効率化を促進する流れをつくっています。川下の末端である消費者の行動が変容することにより、物流のあり方がラストワンマイル起点で革新されていく。

2020年は、この動きが始まった元年ということになるのではないでしょうか。
コロナが起こした変化となっていますが、コロナが変化を加速させたが正しい表現かなと思います。
ネット注文やセルフレジはもっと前からやろうと思えばできたけど、効率性や安全性以上に優先するものがあったために変化を遅らせてきたのだと思います。
だから、今回の変化はコロナによる一時的なものではなく、コロナ後も続きていくのは当然のことなのだと思います。
テレワークやウェブミーティング、大学のネット授業なども、効率性の観点から見れば明らかに有効なので、コロナ後もそのまま継続されると思います。
コロナによって今まで先送りされてきた変化が強制的に行われるので、その変化による新たなニーズに目を向けられればそこに大きなビジネスチャンスが見えてくると思います。
今、DXでもっとも革新的な企業はWalmartと言っても過言ではありません。

Walmartはリアル店舗を生かしながらデジタルを活用していることが強みです。テイクアウトもデリバリーも画期的なサービスを打ち出しており、コロナ禍で勢いを増していると言えるでしょう。

■オンライン・グローサリー・ピックアップ(OGP)
事前に専用アプリで注文し、指定した時間に店舗に行けばすぐに商品を受け取ることができるサービスです。300個の商品が入るピックアップタワーに店員が事前収納してくれているため、顧客自身ですぐ取り出すことができます。

■インホーム・デリバリー
ECで注文された生鮮食品を、従業員が顧客宅の冷蔵庫まで配達してくれます。従業員はカメラを身に付けているため、配達時のビデオを確認できることで安心感を提供しています。このサービスで顧客との間のラストワンマイルを縮められていることが画期的な点です。
オイシックスで注文すると最初から商品がバスケットに入っているからビックリしました。バスケットサイズが大きくなりがちなりますが、便利です。
ネットで注文して、取りに行くだけって業態って日本にあるのかな?モノを探す時間が削減できる。