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10年前には身売りが噂されたNYタイムズのDXの起点となった社内文書が2014年にまとめられたイノベーション・リポート。メディア業界だけでなく、DXに取り組む全ての業界の参考になると思って、以前、連載にまとめました。

https://note.com/masurakusuo/m/m72b6dbabc36b

NYタイムズが素晴らしいのは、コンテンツの出し先を紙からネットに変えるだけの小手先のデジタル化ではなく、デジタル技術によって、最高品質の製品を最高のUIで届けるという本質的なDXに取り組んだことです。

今ではデータ分析も、ビジュアライズも、動画も世界最高品質。これを4週間15$で読めるのは日本のサブスクサービスと比較すると安価。
NYタイムズの社内文書といわれるInnovation Reportが出たのが2014年。
デジタルに対応する必要性、変革のための優先順位、あるべき社内構造まで語られた、「DXの教科書」のような読み物です。
メディアに限らず、どの業界でも参考になるはずです。
大統領選の盛り上がりが強く影響しているとは思いますが、それにしてもこの増え方は素晴らしいです。日本では唯一順調だった日経電子版も足踏みが続いています。ただ、トランプ台風が去った後の反動は確実にあると思います。そこをどう乗り越えるかもお手本として示してほしいです。VRの活用や、結果的に誤報となってミソをつけた形のポッドキャスト、今日本で大盛り上がりののclubhouseなどの可能性もさらに追求してほしいです。独り勝ちではなく、成功体験の共有を期待します。
良いものは読まれる。結局はそれに尽きると思う。だってお金払っても読みたくなってしまいますから。(って払ってないけど。)

NTの記事はリサーチの深さも記事の厚さも凄い。それに比して日本の新聞記事の短いこと。売れないからと言って記者を切って質を落としたらネガティブスパイラル。
理由は単純にデモグラでしょう。色々分析もある、経営者の優秀者みたいな話もある、それらも全て事実でしょうが、英語ゆえ世界が対象市場だから、これに尽きるでしょう。私も購読してます。
更には高齢化率。DXと高齢化率は負の相関。高齢化市場のみの日本語メディアはいくら頑張っても限界があるが、アジアやアフリカ含めたまだまだ人口増加している国含めた対象市場だから。
新聞もやり方によってはまだ伸びるということ。
ただし、紙の新聞を手にとって読む人はどんどん減っていくだろう。
新聞社もDXを進めて、一種の業態転換をすることで生き残っていくと
考えるべきだろう。
メディア業界には明るい話題!大統領選の影響もあるかもしれませんが、やはり良いものは読まれるということでしょうか。

NYタイムズは私が留学していた大学時代に読み出してその面白さに衝撃を受け、ジャーナリストを目指すきっかけになった新聞。さすがに素晴らしい記者の方々が集まっているだけあって今でも読み応え抜群で、永遠の憧れです。

ただ、どうにもデジタルで長い記事を読むのは好きになれず、NYタイムズとWSJはずっと紙で購読しています。時代についていけていない・・・でも新聞の完全デジタル化だけは何としても阻止したい・・・そんな気持ちです。

ちなみに米国では、配達業者の方がビニール袋に入れた新聞を、車の窓から家の前にポーンと投げていくんです。そのため、朝の暗い時間に新聞を取りに行くときには、駐車場のどこかに落ちている新聞を探してウロウロ歩き回る怪しい人影と化します。

今ではすっかり慣れましたが、最初はその配達方法の豪快さがアメリカらしいなあと思ったものです。紙媒体でニュースを読む人が減る中でも、毎朝早い時間から自宅に届けてくれる方々に感謝感謝です。
NYタイムズはこんなに好調なんですね。

・2020年12月末 有料契約者の合計:752万3千人
・2019年12月末 有料契約者の合計:525万1千人
・1年間で227万2千人増加
・25年12月末までの目標1,000万人
・成長戦略は紙媒体や広告収入への依存から脱却

目標は余裕でクリアできますね。

フリーペーパー事業はデジタル化が苦手な印象です。
どこも成功していないのではないでしょうか。

アナログ有料会員 → デジタル有料会員 = イメージしやすい。
アナログ無料会員 → デジタル無料会員 = イメージしやすい。
アナログ無料会員 → デジタル有料会員 = 悩ましい。。。

壁ですね。。。頑張ります。
新聞も広告収入からダイレクト課金という転換がきている。
こうすることで忖度なしの記事が書けるのかな?
ユーザーからすると嬉しい限り。。。日本も早くこうなってほしい。
米国では、こういった成功例があるのに、何故、日本の新聞や雑誌のメディアは、後に続こうとしないのでしょうね?

かつて家電や自動車も、米国に追いつけ追い越せを実践して、成長してきました。

メディア業界が、何故、そういったことをやらないのか…不思議です。

※個人的な見解であり、所属する会社、組織とは全く関係ありません