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消費のトレンドが変化 コロナ第一波と現在の第三波は何が違うのか

ITmedia ビジネスオンライン
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  • 株式会社ナウキャスト 代表取締役

    2020年、オルタナティブデータに基づいて消費動向を振り返ってみました。
    土田さんや唐鎌さんのように、マクロ経済分析のプロからもコメントを頂きとても恐縮です。
    徐々に緊急事態宣言後のデータも集まり始めておりまして、来週月曜日には1月前半までのJCB消費NOWの速報値する予定です。そちらも是非ご期待いただければ幸いです。


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    株式会社みずほ銀行 チーフマーケット・エコノミスト

    途中、辻中さんがご指摘されているように「人が外に出ているのに消費が悪い。人出と消費の関係性が崩れている。要因として、所得効果がある」という論点はこれからもっと大事な話になってくると思います。世界的にISバランスを見ても家計部門の貯蓄過剰傾向は明らかに強まっています。こうした中、消費・投資意欲を駆動できる自然利子率はより下がってくるはずですから、世界における金利消滅、定期的なインカムを追求した末のファンダメ無視の株高というところまで引っ張れる話だと感じます。ナウキャストの分析はいつも面白い論点を提供してくれると思います。


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    三菱UFJリサーチ&コンサルティング株式会社 副主任研究員

    所得が減ってしまった、ないしは失職された方々は第一波、第二波、と着実に増えている。こうした中で、所得効果で消費のトレンドが変化した可能性が示唆されたわけですが、実に納得感がある分析でした。

    我が国は現在、コロナ拡大の第三波の渦中にあるわけですが、緩い行動制限とはいえ、小売や対顧サービスの現場は大変なようです。そうした中で、皆さん頑張っておられます。

    今年前半は第三波下での行動制限による消費及び雇用の悪影響が、昨年以上に需給の両面で意識されると考えられます。補償を与えれば良いという短絡的な発想では乗り越えられない。

    皆さん、コロナ禍で生活のために様々と苦労をなさっています。人の接触がないに越したことはありませんが、生活ができなければ、そもそもの意味がありません。


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