私も、希望退職制度で退職したことありますが、転職エージェントは使わず、その分、退職金割増してもらいました。
その時は、退職金で食いつなぎながら、起業しましたが、若かったからだなあとも思います。

でも、厳しい話ですが、組織と袂を分かつときに、しがみつくのか、離れて自立するのか、私は後者で有りたいと思います。そのために組織の外でも評価されるようにならないといけません。現実的に、現在、有期雇用なので、任期更新されなければ記事の方と同じ立場です。しかし、私には退職金もありません。。。

希望退職のニュースが出るたびに個人的に心配していました。辛いほどリアルなお話ですが、川瀬さんと山崎さんにはこの大変な時期が（とてもいい転機になったなど）いい思い出話になってくれたらと感じました。
会社を去る方は当然大変ですし、とはいえ残る方も以前のように仕事がない中、人員は少なくなり業務は輻輳し、決して楽ではないと思います。

「飲食や医療、流通、他の業界の人々もみんな必死に働いている。大変なのは自分だけではないと思って、仕事をこなしています｣という山崎さんのお言葉。早くコロナが落ち着いてくれることを引き続き願います。

このような会社がこれから増えていくように感じます。
目に見えない「コロナウィルス」は、人間に強制的な変化を求めているように感じます。また、会社に依存する働き方の見直しを示唆しているようにも感じます。
「自分で自分の人生を能動的に歩く」と言う気持ちの切り替えがまずは必要なのかもしれません。

去るも地獄、残るも地獄…そうだとしたら、究極の選択は、新しい可能性がゼロではない「去る」だということです。

特に、その企業が復活の可能性があるのであれば、まだ残る意義もありますが、泥舟であれば、その時は辛くとも、あとで思い起こせば、「あの時に去ってよかった」と思えるケースも多いのではないでしょうか？

※個人的な見解であり、所属する会社、組織とは全く関係ありません

シンプルな問題点として、そもそも教育がしっかりできない会社か人材だったのですね。
ともかく、シニア層を全切りする勢いで希望退職を募るのは良くないですね。あまりにも俯瞰的に見れていないと思います。

会社としてはコストが高いシニア層を切りたいという気持ちだったのでしょうが、バランスを見誤ってしまったのでしょう。

特に問題は再就職で、今の若者のように、もっと言うと海外と同じように頻繁に転職をする人も少なかった世代だと思うので、転職希望者もエージェントもよくわからなくなってしまったのだと思います。

エグゼクティブ向けの転職サイトはありますが、それに該当しないシニアも沢山おり、そういう人たちが転職市場に流れ込むと、ノウハウのないエージェントは尚どう対応すれば良いのかわからなくなってしまうのでは(でも悪いのはエージェント)

終身雇用だの年功序列だのという企業形態では、半ばで辞めてしまうのは損でしかありません。企業がどうとかではなく、社会における雇用形態としてそんな仕組みが出来上がっています。これはもう企業が面倒を見るとかそう言った次元の話ではないですよね。なぜ、一つの組織に固執するのか、他の職種に移ろうとしないのか、機会があれば移ろうと思うのか、そうでないのか、色々疑問は浮かびます。学びを得ることには大変な労力が伴います。それこそベテランと言われる時期に入ってから新しいことをとなると、今まで積み上げてきた信頼とか立場を無に帰すことになりますから困難な決断です。
「マーク・ザッカーバーグ」は「素早く行動するために、不要なものは捨てる」という言葉を残していますが、その立場だとか、今までの経験が、素早く動く足枷になっているのは明らかだと思います。どうしようもない選択を迫られた時、「無駄」なものを捨てられるかそうでないかは、その後の歩みに大きな影響を与えるでしょう。そして、その足枷の一つとして残るのが、今の社会における雇用制度です。印象的にはだいぶ変わってきたと思いますが、こう言った記事を読むとまだまだであることが感じられます。そう言った雇用における固定観念みたいなものをなくしていくのがこれからできる未来のための選択でしょう。

諸問題の根源は言ってみればコロナウイルスにあるようなもので、コロナが来なければと言っていれば気が楽になりますし責任を感じることもありません。しかしコロナみたいなどうしようもないもののために私たちは生活ができませんと声をあげても誰も助けてはくれません。行動する人は行動し、何ができるかを考え結果を出し始めているのです。行動していないのが悪いと言われればそれまでなわけですね。誰が悪いのかといえば、強いて言うなら対応しきれなかった個人、企業、社会全体が悪いわけです。それをコロナのせいにする事で一致団結するのならば、まずは行動を起こすべきですしそうしている人はすでにいます。人手の足りない職場は地方や職種によっては、それこそ探せばいくらでも多くあるものですよ。