［ロンドン　２０日　ロイター］ - 「ろくに従業員もいない企業の超低位株が１０００％跳ね上がった」「高校の投資クラブが元手を倍にした」――。こういった現象が示しているのは、今年に入ってからも一向に衰える気配がない個人投資家の株式取引ブームの一端だ。

年初から３週間が経過して世界中の株価が高値を更新している中、しばしば自宅のコンピューターや携帯端末を駆使して取引する個人投資家が、ラッセル３０００指数を構成する小型株を押し上げる原動力となっている。同指数で最も成績が良い２０銘柄のうち１０銘柄は、今年初め以降におよそ７５％上昇した。

同指数には、投資銀行の調査部門がほとんど、あるいは全くカバーしていない銘柄もある。その１つで、マリファナに関するデータ収集を手掛けるアカーナは今年に入って株価が２倍となっている。

店頭上場のヘルスケア企業シグナル・アドバンスに至っては、暗号化メッセージアプリを提供する未上場企業「シグナル」と間違われ、わずか１週間で株価が０．７０ドルから７０ドルに跳ね上がる珍現象が起きた。テスラ創業者のイーロン・マスク氏がツイッターにこのアプリを薦める投稿をしたことがきっかけだ。

シグナル・アドバンスの株価は結局７ドルまで下がったものの、早いうちに買って売り抜けた人は相当なもうけを得たとみられる。

ドイツ銀行のストラテジスト、ジム・リード氏は「とても正常な市場とは思えない」とあきれかえる。

個人投資家の取引仲介プラットフォームを運営するｅＴｏｒｏ（イートロ）はロイターに、今月１－１１日に３８万人を超える新規利用者の登録があったと明かした。２０２０年の利用者は５００万人で、このうちの３分の１は同年中に登録され、プラットフォームにおける売買高は１９年から５倍膨らんで１兆５０００億ドルに達したという。

ＵＢＳのデータによると、２０年の米国の株式売買注文に占める個人投資家の割合は２０％近くと１９年の１５％から上昇。ロングオンリー型ファンドの割合は９．７％から６．４％に下がった。

ある米銀の株式取引戦略責任者は「昔は、デートレーダーになりたければ日中に仕事をするのをあきらめるしかなかった。今の状況は（１９９０年代終盤から２０００年までの）ドット・コム・バブル当時とまるで違っているし、恐らくより定着するだろう」と述べた。

＜危険な兆候＞

個人投資家が市場に殺到している理由は、これまでに十分な説明がなされてきた。つまりロックダウンが貯蓄率を押し上げ、経済対策に基づく現金給付によって人々の懐が温かくなったほか、賭けの対象となるスポーツイベントが中止になった、はたまた貯金はしても利息が付かないという事情がある。

さらに重要なのは雨後のたけのこのように投資アプリが相次いで登場し、アマチュア投資家が楽々と世界中の株式を売買できるようになったことだ。２０年５月時点で１３００万人の利用者を抱える最有力アプリの１つであるロビンフッドの場合、利用者の半数は初心者で、年齢の中央値は３１歳と低い。

そして１０代の若者の一部までが投資家気取りになっている。ＭＦＳインベストメント・マネジメントのポートフォリオマネジャー、ロブ・アルメイダ氏は、１６歳になる息子が、学校で投資クラブを主宰する友人から、ＭＦＳの２０年の投資リターンが３０％だったことでばかにされたと明かした。投資クラブがアプリを使って元手を２倍ないし３倍にしているため、「息子の友人らは（ＭＦＳの）リターンが相当貧弱だと考えてからかった。私にとって見れば、それは全てフロス（小さなバブル）を示唆する材料でしかない」という。

またアルメイダ氏は、株式市場に個人資金が大量に入ってくるタイミングでちょうど新規供給が枯渇しており、それはエアビーアンドビーやドアダッシュといった銘柄の価格が上場時に２倍になったことでも明らかだと述べた。

個人がデリバティブ取引に向かっている兆しもうかがえる。アルメイダ氏は、保有者があらかじめ決められた価格で当該銘柄を買う権利を得られる個別株オプションの購入が大きく拡大していると指摘する。

世界最大のデリバティブ清算機関オプションズ・クリアリング・コーポレーションのデータに基づくと、２０年１２月の個別株オプションの建玉は６０１０万枚と、同年１月のほぼ３倍に膨らんだ。

こうした傾向は懸念されている。なぜならデリバティブの売り手となるディーラーは、原資産の銘柄を買い持ちしてリスクヘッジする必要があり、一段と株価を上昇させているからだ。

相場の勢いと２桁のリターンが得られるとの期待からより多くの人が市場に吸い寄せられる構図について、専門家からは相場急落が避けられないと心配する声が聞かれる。フォート・セキュリティーズのセールストレーダー、キース・テンパートン氏は、流動性が低い小型株で、投機的でバブルに似た動きが見られるのと、ネット上で投資情報のやり取りが急増したことに因果関係があると分析。「過去を振り返れば、こうした状況は好ましくない結末を迎えている」と警告した。

（Thyagaraju Adinarayan記者、Saikat Chatterjee記者）