• 特集
  • 番組
  • トピックス
  • 学び
プレミアムを無料で体験

リチウムイオン電池素材競争、中国台頭 瀬戸際の日本

日本経済新聞
55
Picks
このまま本文を読む
本文を読む

コメント


のアイコン

注目のコメント

  • バッテリー スペシャリスト

    この記事の通り、CATLは日本の素材メーカーと一体になって研究開発する気が有りません。

    ちなみに民生用電池で日本にキャッチアップして今や追い抜いた韓国メーカーは、日本の素材メーカーと上手く付き合っていますが、次世代蓄電池ではLG化学がNCMA正極材を韓L&Fから調達することを公表してます。

    電池の素材メーカーも投資のタイミングが難しく、電池メーカーの投資に影響を受け、さらにテスラのようなメーカーの投資計画に影響を受けざるを得ません。

    しかも次世代電池の登場も、素材メーカーならば何時になりそうかの鼻も効くので、自ら現行素材を押込み販売することもしづらいのでしょう。

    そこを中国メーカーに安値で卸してしまって、一度関係を構築するのも悪くはないと思うのですが、恐らく想像を絶する価格提示をしてくるものと思います。CATLあたりは。

    次世代の取り組みは日本勢も手を打っているので、プロダクトライフサイクルの成熟期に入った現行のリチウムイオン電池を、どう売り捌くかを各社単独で考えても打ち手は限られるので、旗降り役が必要ですね。

    今や官僚の夏は有り得ませんから、どこが同じ方向を向かせるか?これをやらないと、確実にリチウムイオン電池も、過去の敗戦と同じ轍を踏むと思います。

    バッテリーベンチャーの立場からすれば、一定の雇用の受皿にはなり得ます。しかし結局そのあとの量産フェーズで同じことを繰り返せば同じことなので、私は移籍してからずっと池に関連するあらゆる情報のアンテナを張りつつ、デバイス事業の1つの在りかたを提示出来ればと奮闘しております。

    ここは大手メーカーでもゼロベースで考え直さないと、次の若い世代の研究開発余力も失いますので重要です。そういった意味でデバイス市場展開の1つのかたちを示したテスラは参考にしています。

    追記
    振る旗のアイデアは実は欧州で進められてます。
    ノースボルトです。ここは素材メーカーの提示するスペックに余裕があることをテスラの調達担当時代に知った現CEOが、スウェーデンの水力発電を使ってバッテリーのファウンドリとして起業しました。
    性能を向上させつつ、コストダウンも図るには、次世代電池の開発だけだと片手落ちです。製法や産業構造からサプライチェーンを構築するべく、ノースボルトは欧州バッテリー連合から資金を供給して貰ってます。


  • 製造業 Marketing Manager

    うーん、電池材料は日本が安泰かと思いきや、そうでもないと。特許障壁とか無くなっちゃったのかな。。。
    モジュールやデバイスとしての日本のシェアが下がるということが何を意味するか、ということでもある。
    競争力を保ってきた日本の素材産業はもはや安泰ではないということか。

    (以下記事抜粋)
    旭化成は19年、主力のセパレーターの世界シェア首位の座を明け渡した。トップに立ったのは中国の上海エナジーで、18年比4ポイント増の18%のシェアだった。中国や韓国LG化学などの電池メーカーに納め、米テスラが中国で生産するEVにも搭載されているとみられる。

    上海エナジーは現在、中国や東欧で生産増強を相次いで進めている。価格競争力も高く、「上海エナジーのセパレーターの単価は日本勢の半分程度」(業界関係者)という。中国勢がけん引するかたちで、市況の下落が急速に進む構図だ。

    (中略)
    最終製品を作り上げるメーカーが競争力を失うと、そこに連なる部品・素材メーカーの弱体化につながる。素材は装置産業で、大規模な設備が伴う。投資から回収までビジネスの息が長いが、急速な環境変化に対応する経営の柔軟性の向上が課題となる。

    電子部品や半導体製造装置メーカーのように、日本の最終品メーカーが力を失っても、常に先頭集団を走る最終品メーカーの上位企業に食らいつき続け、世界で競争力を高めている部品・素材メーカーは多い。電池素材という日本のお家芸を残すには、サプライチェーンの変化に向き合い、事業構造を転換できるか否かがカギを握る。


  • なし なし

    ジャパンパッシングが素材においても起きている、いつのまにかそういうことになっていたんですね。
    2050年に温室効果ガス排出実質ゼロ、日本もやっと表明しましたが、その周回遅れを取り戻すための技術が日本にあるのか、まだ間に合うとしたとしても、総合力、それも未来のデザインを描いた上で、戦略的に進めなければ周回遅れを挽回することはできないでしょう。

    10年後、20年後、更に30年後を描いて遠い未来からバックキャストして、進むべき方向性を示していかなければ、脱炭素社会のお題目も、日本だけがトンチンカンになりかねません。

    日経新聞が危機感を煽るような記事を書いていますが、それでも国家にそういう危機感があるのか、経済界にあるのか、そして私たちに、と考えていくと暗澹たる気分になります。

    今日が昨日より成長していない人間は相手にされないように、昨日と今日が変わらない企業は世界が相手にしない。
    当面は安泰だとたかを括ってきた、30年間の過去は、遺産を食い潰した道楽息子の成れの果ての日本にならないように、今からでも、目先の自分だけの利益ではなく、30年後の良き日本のためにお互いが助け合わなけれならないのではないかと思えてきました。
    Matsunagaさんが指摘する「旗振り役」が切実に望まれます。護送船団方式に期待できないのは、今のコロナ対策の後手後手を見れば明らかですが、トヨタでさえ「HVも電動車」という表明に不安を覚えてしまいます。事情は理解できても、時間稼ぎをしている間に世界は遥か遠くに進んでしまいかねません。


アプリをダウンロード

NewsPicks について

SNSアカウント


関連サービス


法人・団体向けサービス


その他


© Uzabase, Inc

新しい記事ページ
を表示しています

ご意見・ご要望はこちらまで

マイニュースに代わり
フォローを今後利用しますか