50%がコロナ禍で「DX推進を加速した」と回答、日本企業のDX動向調査
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我々、育児メディア・データPFに対しても、本年6月以降多くの大企業から多くの相談・協議が一気に寄せられるようになりました。妊娠・子育て世代にむけた新サービス開発・流通販売網の再構築(ECやOtoO)・マーケティングのDX化などが中心です。
※コロナ禍のファミリー層をターゲットとする育児用品・教育・出版・印刷・金融・不動産など
どの企業も過去に類のない投資・コストをかける覚悟はしてらっしゃるものの、本調査にもあるように「デジタルやテクノロジーに関する社内スキルや人材の不足」に大変苦しんでらっしゃる実態があります。
今後、より業界やユーザーバーティカルにDXを支援していく動きが注目されていくのではと感じています。