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9日の福井市内のアメダスの観測データでは、特に午前8時から午後1時の5時間で23cmの降雪量となっていました。一般に一日で1mの降雪量となると、いかに北陸でも記録的な大雪となりますが、その目安としておよそ6時間で25cmというところで、大雨でいうところの「記録的短時間大雨情報」に相当する、「顕著な大雪に関する気象情報」という情報を2018年12月から段階的に運用するようになっていました。
今回は福井県に対して「顕著な大雪」の情報を午後2時に発表しましたが、その時にはすでにスタックしている車が多く発生している状況であったと想像されます。

前日の8日にも石川県の加賀南部を中心に同様の情報が出ており、福井県の方が何も準備せずに出てしまったという状況ではないのではないかと思います。雪のことは知っていたが、立ち往生するほどとは思わなかった方が大半なのではと思います。普段なまじ雪に強いので、多少なら大丈夫だろう、と思ってしまうのです。また大雪警報などの情報は出ていたものの、「顕著な大雪」の情報が出たのはすでに大雪が降った後で、すでにスタックする状況があちこちで発生していました。

福井では2018年2月にも豪雪により立ち往生事例が発生していますが、今回とも共通するのは日本海にある局地的な前線(専門的にはJPCZと言われます)です。北朝鮮にある高い山を回り込んだ風がぶつかる前線が、日本海から北陸へ延びると、その前線があたる場所でずっと雪が降り続けるため豪雪となることが知られています。
大雨でいうところの「線状降水帯」よりはもう少し規模の大きな現象なので、事前にどの県に影響がありそうかという程度なら、ある程度予報が可能です。大雨の場合は、雨が降ってから災害が発生しますが、大雪の場合は特に立ち往生については降る前から対策を徹底しなければならず、この辺りのリードタイムが十分にとれていないように思われました(であるからこそ「国土交通省緊急発表」なるものも始まっているのですが)。

線状降水帯については今年の梅雨シーズンから注意情報の運用が始まるとされていますが、「顕著な大雪」の情報についても、観測値だけに頼らずレーダー画像などから前倒しで情報提供する手段が検討されても良いかもしれません。
次世代モビリティとして,CASE(Connected,Autonomous,Shared,Electric)というキーワードがある.EVという電動化,自動運転(自律化),共有(シェアリング)に加えて,Connected(通信)である.「A」「S」「E」は大きく取り上げられる(とくに,EVは最近のニュースのトレンド)が,「C」も合わせて4つが10,20年後にやって来る.
20XX年,道路に積雪.車は立ち往生して...どうなる?

結論.立ち往生は起きない.CASEの「C」.自車,他車,道路などの交通インフラ,交通管理センターの間の情報通信によって,事故を防ぎ,効率的な運転ができるようになります.
よって,このように道路に雪や凍結が生じて道路通行が危険になった場合,まず道路のセンサが感知,あるいはそこを通った車が危険を感知し,それが交通管理センターへ伝えられます.交通管理センターは情報を統合して通行止めを判断.その情報は周囲の車に伝えられて,その結果,周辺の車はそこへ入らないようにする.このようにそもそも立ち往生状態にならないはずです.万が一,前に進めなくて停止してしまった場合,車同士が通信して,秩序をもってUターンして(あるいはバックで)引き返します.逆走になりますが,自動運転で安全が確保されているので問題はありません.

NewsPicksを始めたばかりの4年前にそんなコメントを書いたなと思い出した.
https://newspicks.com/news/2059864?ref=user_2112738
当時,申し訳ないことに「CASE」という言葉を知らなかった.

さらにいえば,「MasS」という言葉もある.そもそもAからBへの移動に,地上を走行して移動するモビリティが選択されないかもしれない.
コロナでも大雪でも、最後は自衛隊が頼りです。

緊急時に不眠不休で働いてくれている自衛隊員には、本当に感謝の言葉しかありません。
厳しい寒波が来ると事前に予報されていましたが、またしても起こってしまいましたね。寒い中エンジンを切れば、凍えてしまいそうです。自衛隊の方々の働きにも頭が下がります。無事にこの状況が改善されることを願います。
過去、このような1000台規模の立ち往生という状況は、あまり聞いた記憶がないのですが、今年は、これが初めてではありません。

何か、大きな変化があったのであれば、それが知りたいです。

※個人的な見解であり、所属する会社、組織とは全く関係ありません
積雪でひどい思いをした経験があるであろう方とそう出ないでない方の温度差よ。
日本放送協会(にっぽんほうそうきょうかい、英称:Japan Broadcasting Corporation)は、日本の公共放送を担う事業者。よく誤解されるが国営放送ではない。日本の放送法(昭和25年法律第132号)に基づいて設立された放送事業を行う特殊法人。総務省(旧・郵政省)が所管する外郭団体である。 ウィキペディア
中日本高速道路株式会社(なかにほんこうそくどうろ)は、高速道路株式会社法により設立された特殊会社(NEXCO3社のうちの一つ)である。通称はNEXCO中日本(ネクスコなかにほん)。中日本地域の高速道路、自動車専用道路などを管理運営する。 ウィキペディア