２回目の緊急事態宣言が出されました。
実際にDXを実行すると言っても、業務のDX化が
進まなかったあなたは、最後のチャンス到来です。

強制的にDX化しないと存続できなくなります。
IT化を促進し、経営戦略を変えるだけでは
なかなか前に進みません。

あなたが、改革を進めたいと思っていても
現場の意識に乖離が生じ、進展しないことも多くあるからです。

では、コロナ渦においてDXに成功している企業は
どのような特徴があるのでしょうか？　

その特徴は４つあります。
・デジタルに精通している適任のリーダーがいる
・新しい働き方を改革している
・従業員の生産性を向上させている
・社内をアップグレードし続けている

コロナ渦においてDXに成功されている企業の特徴は、
この４つが検証されています。

どれもTOPダウンではなく、ボトムアップ型になって
いる点です。

新しいデジタルシステムをむやみに導入せず、
旧システムも見直しながら、徐々に新体制へと移行させるのが
コロナ前でしたが、一気に予算と人を投入して
方向性を経営者が示し、その使い勝手をメンバースタッフが
作り上げている構図です。

この体制が成功しています。

DXは、既存の個別領域をデジタルに適用させ、
組織を変革し、新しい事業モデルへと
転換していく必要があります。

こうしたステップを踏みながら実行するため、
その実現に本来は時間がかかります。

しかし、成功している企業は外部環境的に
強制されたのでスピードが速くなったと言っています。

そこで企業に求められるのは、長期的な視線をもちながらも
国内外にアンテナを張りながら、

リソースを的確に割り当てる
意思決定のスピードと決断力ではないでしょうか。

「２回目の緊急事態宣言下」のDX

世界的に多くの企業がデジタル化になりました。

新しい生活様式にもデジタルが浸透し、
場所に囚われずに買い物をしたり、
友人や家族と会話することが可能になりました。

そうです。
あのZOOMを使ったコミュニケーションです。

このようにDXをすることが「当たり前」となり、
ビジネスにおける他社との差別化要因にならない
世界に変化してきました。

では、その中でも存在を出すためには、
自社の存在意義を明確にすることです。

DXは決して企業が単独で
進めていけるものではありません。

連携するべきパートナーや
自社が占めるポジションを
見定める必要があります。

そのためにも、自社の存在意義とは何か？
つまり、
顧客に提供できる価値は何か？
になります。

DXはくまでも手段でしかなく、
世界のビジネス市場で戦っていくことを
目的として認識しておかなければなりません。

DX化はテクノロジーの導入だけではなく、
経営方針やビジネスモデル、
組織形態そのものを見つめ直す必要があります。

そのためにも、２回目の緊急事態宣言下において
テクノロジーとしてのDXではなく、
鳥の目をもって自社に合った
DXの方向性を推進していくことが重要です。