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いわゆる「年間打率」を示すPLに対してBS(貸借対照表)は「通算打率」なので、長期にわたる経営者の能力がわかるというのはそのとおりです。特にオーナー企業はそうですね。

一方、重厚長大な業界の上場企業は社長が2期4年でコロコロ変わるので、過去の歴史の積み上げであるBSは、歴代社長の歴史そのものであり、「いま」の経営者の能力がわかるかというとどうかな?という面があります。

一般に、PLは「儲け」を示すので、ビジネスパーソンであれば感覚的に理解できますが、BSはよくわからなくて苦手意識を持たれます。

ただ、BSにこそ業界やビジネスモデルに特有の「クセ」が現れるので、実はBSこそ味わい深いんですね。そういう意味ではBSを堪能されるのもなかなかイイもんですよ。

ところで、電卓さえあれば手っ取り早く分析対象企業のキャラがわかるROAは便利なんで私もよく使うんですが、記事では【税引き後当期純利益÷総資産】となっていますが、厳密にはこれでは分母と分子が対応していません。

ま、もともとアバウトなキャラ指標なので目くじらを立てるほどのことではないのかもしれませんが、私は分子には営業利益を使っています。本業のビジネスが稼いだ利益である営業利益を使ったほうがスッキリ&シンプルで理解しやすいです。ちなみに、経常利益はノイズが入るので、個人的には好きじゃありません。

もうひとつちなみに、ROAを営業利益と経常利益のどちらで計算しようが、上場企業の平均的なROAの水準はほぼ同じです。なので、どっちがベターか神経質にならなくて大丈夫です。
経営者に限らず、事業を考える人は、PLではなく、BS視点で考えるべきだと思います。

日本企業に特有なのか分かりませんが、どうも単年度、四半期のPL重視という傾向が強く、それでは近視眼的で、足許の利益を追求してしまい、既存の延長線上のビジネスを展開しがちだと思っています。

外資系企業の方が数字に対するコミットメントは厳しく求められるのに、何故日本企業の方がPL思考になるのかな、と考えたんですが、お金に対する教育による部分と未来志向が低いのかな、と思いました。

先ずお金に対する教育でいうと、日本人は金融リテラシーが諸外国に比して低いと言われています。
「金融リテラシー調査」という調査があるのですが、結果をOECD諸国と比較すると、日本は30ヵ国中22位で、首位のフィンランドをはじめとした上位国の正答率は70%以上なのに対して、日本は60%に達していない状況です。

何となく子どもの頃から「お金の話をするのは汚い」みたいなイメージがあり、きちんと教育されていない気がします。
投資してリターンを得る、という考え方も教育されておらず苦手故に、現金主義に結びついているのではないかと。

更にこの現金主義は、同時に未来志向では無い、にも繋がっている気がします。
「今この場で全ての貸し借りが終わること」が安心、だって未来の自分の返済能力は今より低いかもしれないから…という思考が日本人の思考の特徴なのではないかという気がしてきました。

…と思って、PwCで実施した、世界CEO調査の結果を見ると、「今後12か月の世界経済の成長」についての予測を質問した所、日本のCEOは、「減速する」の回答が68%でグローバルの中でもっとも高い数値でした。
更に「今後12か月間の自社の成長」についても「非常に自信がある」と回答した日本のCEOは11%で主要国の中で最低値となっています。

別に過度な自信を持つ必要はないのですが、客観的な現状把握と、投資をして2-3年(もしかしたら5年)の視座でPayする「お金の使い方」、加えて「ある程度失敗しても仕方ないよね」という失敗を許容する文化を初等教育から変革していく必要があるのかもしれない、と改めて思いました。
ROA、ROE、ROICと色々指標があり、それぞれにメリデメがあります。せめてROAとROEの合わせ技で判断してもらいたいですね(その方がより経営者の能力が分かるかと)。

財務指標についてはこちらで勉強しましょうね。

【休日に学ぶ】会社の値段はいくら?「企業価値」の測り方
https://newspicks.com/news/4826317?utm_medium=urlshare&utm_campaign=np_urlshare&utm_source=newspicks&invoker=np_urlshare_uid126505

【週末に読む】ファイナンスの肝「財務レバレッジ」を学ぼう
https://newspicks.com/news/4807450?invoker=np_urlshare_uid126505&utm_campaign=np_urlshare&utm_source=newspicks&utm_medium=urlshare
「同じ業種内」という点は少なくとも意識はしたい。
当たり前だが、提供している財・サービスが違えば、その提供に必要な資産は違い、分母は異なる。みんなが資産がいらない産業に行けば、そこは供給過剰になり安くなり、そして資産が必要な産業の希少性が上がり単価が上がる(それでも財・サービスが十分に供給されず生活は悪くなる)。
そして資産の有無が、ある場合にはメリットになるし、別の場合にはデメリットになる。フランチャイズでやるか直営店でやるかも、そういった意思決定。
田中慎一さんの、野球にたとえたコメントがわかりやすいですね。
格闘技的に言えば、一年間の試合でどんな結果を残すかはPL視点だけど、選手生命の長さや体質、体格、メンタルヘルス、日々の積み重ねはBSに表れる、というところでしょう。
わかんねーよ。コカ・コーラとペプシの有名な議論を知らないのかな?同業者比較であっても経営者の能力は貸借対照表を見てもわからない。しかも、そもそもROAとか言ってる時点でRの損益計算書を見てるじゃん。

大航海時代の初期のように、王族から金出してもらって航海して戻ってきたら現地で手に入れた物を精算、って感じの単発プロジェクトなら、最初と最後の貸借対照表(というか単式簿記の財産目録)の財産の増加分で経営者というか冒険家の能力は分かる(まあ多分に運頼みだが)。
でも東インド会社が設立されて会社経営が永続的に行われるようになると(少なくとも仮定として永続企業を前提にするとなると)、複式簿記が発展し貸借対照表は損益計算書の連結環の役割に変化する。所有と経営の分離が起きると一定期間の経営者のパフォーマンスを図る必要が出てきて期間損益・損益計算書重視に変わった。
現代においては期間損益重視が行き過ぎて貸借対照表が損益計算書を繋ぐためためにゴミが多く蓄積されるようになってしまったので(特に純資産の部)読んでも何がなんだかよく分からなくなっているから、もう一度、一定時点の会社の財政状態を示す財産目録の役割を取り戻させようとする動きもある(時価主義)。でもやっぱり損益計算書重視は変わらないし、貸借対照表を見て経営者の能力が分かるなんてことはない。
ソニーの貸借対照表を見てたとえ同業他社と比較しても経営者の能力が分かる人がいたら教えてほしい。株式市場で貸借対照表なんて平時ではほぼ死語。やっぱり損益計算書です。これは個人的な考えだけど、現代においては貸借対照表の役割は時価総額とかそれに有利子負債を加えた企業価値で代替されていると思うよ。
経営者の能力が分かるって言ってるのは中小企業の融資のときぐらいだけど、それだって貸借対照表だけ見てるわけではない。

こんなの財務諸表論の基礎中の基礎で私が30年前に学んだことだ。