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リクルートはコロナ前から、上長と相談の上リモートワーク可能。なので、コロナ前も今も私はほとんど出社してません。

取材の際に「写真撮影があるので会社で」と依頼されることはありますが、会議はリモートで支障ないです。
飲食店だけでなく、リモートワークを行うインフラ整備やトレーニングを行わず、大規模に人員をオフィスに集めている特に大企業も名前を公表すべきでは
やはりトップのコミットメントがありやなしや で対応が変わってくる。 常に変化には 抵抗勢力があり、変化できない理由を見つけ出す。 それに対抗するには、変化しなくてはならない理由で説得するしかない。 
この時期、できる業種、できる環境にある企業から率先して行って欲しい。
記事にあるように、トップダウンで決めないとテレワークや在宅勤務は普及しません。

何よりも役所が率先してテレワークや在宅勤務を始めるべきです。
やろうと思えばできる業態でテレワークをしないのはなぜか。デジタルはコミュニケーションのツールひいては思考の枠組みでもある。つまり言語のようなもの。デジタルネイティブでない人にとってテレワークは英語公用語化に等しい。

とりあえず頭で考えたことを脳内変換なしにタイピングできなければ永遠にムリ。私も世の中のキーボードがフリック入力だったらなんやかや理由をつけてテレワーク反対論者になっていただろう。フリック入力でもそれなりに早く打てるが、それでも指の動かし方を一瞬考える。これではダメだ。やはり大人になってからの言語習得はがんばってもネイティブレベルに届かない。
従業員個人の意向に委ねるというのは、記事にあるように、実態は組織の意向に左右されることも多い。サービス残業の原因が業務量の多さだけではなく、上長や先輩社員が残業するのに付き合わざるを得なかったのと同じだ。なので、少なくとも感染の拡大期はリモートワーク可能な企業は原則リモートワークとし、出社を許可制にしないと実効性は無い。リモートワークやる気ない企業はポーズだけ示す必要あるので、従業員の意向に任せるので良いだろうが。
7月の調査結果なので、昨年の緊急事態宣言明けの認識であり、今起こっている緊急事態宣言との関係はないです。
そうは言っても、テレワークがまだまだ緊急避難的な措置として考えられているように見える結果です。

物理的にテレワークが困難な職種もありますが、テレワークでも十分な仕事はあるので、役割分担や時間の使い方の工夫で導入できるはずです。
それでも進まないのは、最早認識の問題だと考えられますが、労働者も学生もそのような勤務環境に魅力を感じることはないので、中長期的に選ばれなくなるリスク高いです。人がいなければビジネスを回すことすら難しくなるので、近視眼な対応はより深刻な事態に向かいます。
弊社東京オフィスのメンバーは全員原則テレワークをしていますが、業務の必要性に応じてメンバー同士で相談しながら出社日を調整しています。

本社の鶴岡オフィス(山形県)のメンバーもフレキシブルに、各自が出社日とリモート日を調整しています。病気ゼロ実現のために、まずは自身の健康からという意識が社内で醸成されており、おかげで感染者ゼロで稼働できています。

また、弊社メンバーは日頃から自身の腸内環境を調べているので、自分の腸内環境に適した食事をとっていることで免疫力を高めているのも秘訣でしょうか。
今回の緊急事態宣言発令において、飲食業や関連事業者さんが経営存続の憂き目に合っているにも関わらず、密になり易い通勤を伴うオフィスワーカーは通常通り、とは如何なものかと思います。
一般企業も対策の範疇に入れてこそ、本当の意味で感染防止策が取れるのでないでしょうか。
テレワークをしない企業名を公表することで、飲食業への自粛警察の矛先も少なくなると思いますし、個人が本当の意味で感染防止策を考えると思います。是非会社名公表などの対応策をお願いしたいです。
別の調査では、リモートワーク実施企業は全体の25%程度というデータがありました。当社のような業態は、オフィスワーク&サービス提供を含めて完全にオンライン化ができてしまいますが、難しい企業もあるのかと思います。

・そもそもサービス・生産活動が対面で行われることが前提(工場、飲食)
・オンライン化ができるはずだが、インフラが未整備でできない
・オンライン化ができるが、生産性が下がるためしたくない
などが考えられる理由でしょうか。