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DXが加速していくにつれて、クラブだけでなく、周辺地域にも大きな影響力をすでにもたらしているようです。Jリーグの基本理念には地域密着も掲げられており、インターネット企業がリアル接点を持つメリットとともに、相性の良さを感じさせます。
地域とのつながりはもちろん、クラブの強化も不可欠です。収益推移を見ると、国際大会に出た年とそうでない年では差があることがわかります。インタビュー後、シーズンが終わって鹿島はACL(アジアチャンピオンズリーグ)出場を僅差で逃してしまいましたが、さらに激しい戦いとなる次のシーズン(なんとJ2降格が4チームに!)にも期待したいです。
観戦チケットによる入場料収入がなくなり、観戦時のグッズなどの物品販売、そしてスポンサー収入も激減。昨シーズンの約70億円の売り上げから大きく低迷したそうです。
ただその中でギフティングやクラウドファンディングにいち早く手を出したのもメルカリでいかにアテンションを違うモデルで売上に反映するかという所の結果が着実に出ています。
スポーツに限らないですが、ファンが付くエンタメは、ネットによって、払える人にはもっと払ってもらう、ということが可能になり、そこにあわせたモデルを作りこめるかが非常に重要になってきてます
こういうと眉をひそめる人もいると思いますが、ある意味では一部の重課金者に収益が支えられるようなソシャゲと同じ構造が作っていけると思うので、あとはどういう世界を作っていくか、という経営の意思がより重要になってくるように感じます
新日本プロレスが、デジタル展開によって、海外でも売上を伸ばしているという記事も前にありました。
こうしたスポーツ界のDXが、「新しいオリンピック」にもつながっていくのかもしれません。
地域課題の解決のためにDXのコンサル事業を開始、というのも、今後のスポーツクラブの可能性を示す事例かと思います。
途中から経営に参画した企業が受け入れられるためには、様々な苦労があると思いますが、メルカリの場合には図らずもコロナによって得意分野が生かされて、地域に認められたのだと思います。
今後の期待は、スタジアム経営をいかにするか?です。人が集められない状況下において、試合のない日も含めどのように稼働を上げていくのか?
クラウドファウンディングなど、デジタルによる収益機会をさらに発展させて、新しいモデルを作り上げてほしいと思います。
▶ スポーツビジネスのマネタイズ実績
・クラファンやオンラインイベント
・地元企業のDXコンサル → 地元企業の競争力UP
▶ クラブチームはブランド構築と特定セグメントの顧客獲得が狙い
▶ 反発があった地元との関係構築
▶ 地域がデジタルに乗っていけるようサポート
▶ 28万人規模の自治体のDX事例をつくる
実際、人口も20万人程度ですと様々な生活サービスが採算ラインに乗り、街としての機能を一通り揃えられる規模と言われています。いわゆる都市(≒指定都市)は人口50万人以上の規模であり、全国1700の市区町村の内、約20程度しかありません。
スマートシティとして取り上げられるような数千億規模の投資による都市OSを整備できる都市はほぼありません。鹿島のような中小規模の自治体DXの方が、多くの自治体にとってはより現実的となりそうです。
住民のハブになっていたりと、
単なるスポーツビジネスとして捉えるだけでは
語れない価値になっていると思います。
記事中にあるマルセイユの事例はまさしくこれです。
なぜメルカリなのかという点は確かに最初疑問もありましたが、
この記事でその文脈を知ることができ、
街の「ライフスタイルを支える」という言葉には強い意志を感じました。
サッカー開催日に祖父母の家を訪れるというヨーロッパの事例には、スポーツの魅力と家族との触れ合いがまちづくりにつながるということも素敵ですね。
地方郊外の見直される中で鹿島モデルが楽しみです。