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通信分野はもちろんですが、eスポーツ分野においてもプロリーグ等のチャレンジを始めているNTTドコモ。
NTT完全子会社化によってより一層グループシナジーの強化が期待されます。
弊社も含め5GやICTを活用した新しいeスポーツシーンを創生・醸成し、一緒に業界をリードしていきたいですね。
私のドコモ株が勝手に消えていました(笑)

NTTに譲渡する契約も合意もしていないので、いまだに私名義だと思うのですが…。

譲渡手続きが全て終わるまでは100%子会社じゃありませんよ〜。
5Gにおいて、日本は後塵を拝しておりますが、6Gなど次世代を目指してNTTグループ、+NECには頑張ってほしいです。NTTはトヨタとのWOOVEN CITYでの連携によるCONNECTED CITY, NECとの次世代無線技術での資本提携など矢継ぎ早に次世代のための再編を進めました。通信は利用技術あってはじめてイノベーションが創発できる。新しいNTTに多いに期待しております。
タイトルにある通りNTTがドコモを完全子会社化してどこまで国際競争力を高めることができるかですね。
NTTの海外展開はことごとく失敗しているので、次こそ成功させてほしいです。
国際競争力?通信キャリアの?なんのこっちゃ?通信キャリアが海外展開する必要はないし、自国以外での事業が成功しているキャリアも世界にはほとんどない。
先日25日に上場廃止となったNTTドコモが、本日NTTの完全子会社となりました。
【ドコモ、12月25日をもって上場廃止 NTTの完全子会社に】
https://newspicks.com/news/5490046

なお、NTTコミュニケーションズについては2021年夏にもNTTドコモの子会社になるそうです。
【「NTT Comのドコモ子会社化」は2021年夏に、法人事業を一元化――NTTの方針明らかに】
https://newspicks.com/news/5491947
ここまで大きなNTT再編は久しぶり。競争政策上の議論はしっかりやって欲しいところです。
ドコモの上場から廃止と、日本の携帯ビジネスを象徴しているような感じです。
日本放送協会(にっぽんほうそうきょうかい、英称:Japan Broadcasting Corporation)は、日本の公共放送を担う事業者。よく誤解されるが国営放送ではない。日本の放送法(昭和25年法律第132号)に基づいて設立された放送事業を行う特殊法人。総務省(旧・郵政省)が所管する外郭団体である。 ウィキペディア
日本電信電話株式会社(にっぽんでんしんでんわ, にほんでんしんでんわ、英語: Nippon Telegraph and Telephone Corporation、略称: NTT)は、日本の通信事業最大手であるNTTグループの持株会社。持株会社としてグループ会社を統括するほか、グループの企画開発部門の一部を社内に擁し、規模的にも技術的にも世界屈指の研究所を保有する。 ウィキペディア
時価総額
10.8 兆円

業績

株式会社NTTドコモ(エヌティティドコモ、英語: NTT DOCOMO, INC.)は、携帯電話の無線通信サービスを提供する、日本最大の移動体通信事業者(MNO)。日本電信電話(NTT)の完全子会社。 ウィキペディア

業績