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こういう場合、短期的なフロー情報を表面的に眺めているだけでは、それが何を意味し、個々がどう行動し、社会の仕組みをどう動かしていくかについてのヒントを拾い上げることはできない。
ストーリーベースでなく、データを最大限活用して(それがなければ新しくデータを発掘してでも)高い解像度で分析し、それぞれの主体毎にアクションプランを組み立て不必要がある。

それは、ひとことで言えば「データ×都市再生」の視点。

その議論は官民のさまざまな分野で、すでに始まっています。
昨年度年間は東京を筆頭に東京圏が増加して他は大部分転出超過。昨年11月単月も通年と似た傾向だったのに、この11月は前年同月の動きと比べ、東京が大きなプラスから大きなマイナスに転じる一方、埼玉、千葉、神奈川、群馬、栃木といった周辺の県は前年同月対比大きく増えたりマイナスからプラスに転じたりしています。新型コロナウイルスが影響して東京から近隣の県に移ったのは間違いないように感じるけれど、ウィルスを怖れたことが原因なのか、会社や学校がリモートになって東京に常駐する必要が無くなったのか、収入が減って家賃の高い東京を離れることを強いられたのか・・・ 理由は奈辺にあるのでしょう (・・?
あれだけ大学がオンライン授業になれば、東京圏の下宿を引き払う大学生がそれくらいいてもおかしくないと思います。

先日、九州のとある英語で授業をするインターナショナルな大学にお嬢さんが受かった方からお話しを聞きましたが、4月から九州に下宿するかどうかわからないそうです。
私はコロナを機に、東京から実家のある広島に移住しました。お客様とのミーティングがオンラインでも支障なく行えるケースが増えたため、東京に住む必要性が無くなりました。国内、海外とも出張が多かったので、新幹線と空港の両方にアクセスが良い品川に住んでいましたが、正直家賃は高いし、その割に部屋は狭い。ポストコロナ時代に、また東京に戻るかはわかりませんが、しばらく新しい生活様式が続いているうちは、地方に住み続けてみるつもりです。