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DX時代 生き残りかけた百貨店の今後

フロンティア・マネジメント
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    フロンティア・マネジメント株式会社 企業価値戦略部長 兼 産業調査部 シニアアナリスト

    供給過多な日本の百貨店業界にあって、⑴どれくらいの店舗が生き残れるか?、⑵生き残れる店舗が満たす要件は?について自説を展開してみました。


  • NewsPicks 記者・編集者

    コロナ禍で打撃を受けた百貨店業界。海外ではニーマン・マーカスやロード&テイラーの破綻のニュースは記憶に新しいです。

    そして、苦境を強いられているのは国内百貨店も同じ。我が家の近所にある百貨店も、階を上がるほど人入りがまばらで、以前の活況を知っているだけに少し悲しい気持ちになります。

    さておき、記事中で挙げられていた、生き残る百貨店の類型が興味深いです。

    1 地域一番店
    2 エリア再開発の核となる旗艦店
    3 電鉄系企業によって運営されているターミナル店舗

    特に3は、思い当たる節があります。鉄道という別のキャッシュエンジンを持っているからこそ、小売オンリーの業態よりは多様なチャレンジができそうです。(往々にして土地を持っていることも多いですし)


  • 不動産会社 DX推進の仕事

    売り上げ6割、店舗面積10.4割とは、完全に経路依存性にハマっている様子。
    かつての百貨店は、上質さ(商品も接遇も)、目利きが主なウリであったが、接遇以外はWEBで代替できてしまう。
    商品は言うまでもなく、目利きもYouTubeで多く紹介がなされており、申し訳ないが店舗スタッフの売らんかなの助言より余程役立つ。
    その中、接遇も不要な顧客が増えれば、どんどん百貨店は不要な存在に。
    接遇のコスト分は商品価格に転嫁されているわけで、富裕層以外には接遇は過剰サービスなのかもしれない。もちろん富裕層の売り上げがかなりのシェアを占めるとは思うので、百貨店側からは重要な差別化ポイントであるはず。
    となると規模の拡大である売り場面積の拡大は方向性が間違っている気がする。
    個人的には百貨店はすっかり行かなくなった。高額なテナント料金などの高コストな売り場に店を構えるということは、価格にそれが転嫁されているわけで、安価が最優先ではなくともコスパ悪い、目利きもyoutubeなどのWEBが最良、となると本当に行く用事がない。


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