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供給過多な日本の百貨店業界にあって、⑴どれくらいの店舗が生き残れるか?、⑵生き残れる店舗が満たす要件は?について自説を展開してみました。
日本の百貨店は難易度が高い。
グローバルで見た時に近い店舗形態と都市形態、人口密度形態が日本は特徴的であるが故に先んじた海外の先行事例をそのまま適用することが難しい。中国はまた大分近い印象を受ける。

ひとまず「百貨店の持つ機能群」をバラして考える必要がある。
ここに来れば全てがあるから「とにかく行ってみよう」という消費モデルの上流は厳しい。当たり前だがデジタルにシフトするのが定石。
問題はそれ以外の購買アクションの前後、ここを店舗の機能として持ち続けるかデジタルに代替するか、デジタル領域を混ぜ合わせるかが論点。
難易度が最も高いのはデジタル領域との融合。まあDXと言い換えても良い。ここはデベロッパーにとって人材が不足してる最たる例。
百貨店といえば不動産とも切っても切り離せない関係にあります。
記事にある地域一番店の代表例に挙げられている伊勢丹新宿店を擁する三越伊勢丹ホールディングスですが、実は他大手のJ.フロントリテイリングや高島屋と比較すると、前年度は唯一最終赤字に陥っています。

旗艦店以外の不振が響いているなど複合的な要因もあるとは思いますが、実は不動産の観点から見ると、三越伊勢丹は不動産事業の比重が小さいことが問題として考えられます。
三越伊勢丹の営業利益に占める不動産事業の割合は約27%。J.フロントリテイリングは44%、高島屋は39%なので、比較してかなり小さいことが分かります。
記事にはDXの重要性が説かれていますが、アナログ面の不動産事業の拡大も避けては通れない問題と思います。
伊勢丹新宿店は、顧客向けにアバターファッションの販売など国内では革新的な事業に着手するなど先進的な話題に事欠かない魅力ある店舗だと思いますので、アナログ・デジタル両面での改革が実を結ぶことを期待します。