米国の強みは、危機が起きても克服してきたことにあるので、危機自体はめずらしいものではありません。独立革命の時、南北戦争の時、ベトナム戦争末期の時に比べて、今そこまでの危機が起きているかというと、一見そこまででもないでしょう。
　ただ、この記事の要点は、米国は何度も危機を克服してきたように見えて、本当は克服しきれていなかった、ということです。もし、危機が克服されないまま累積してきたのであれば、誰も予想していなかったところで、危機の山が崩れ落ちてくるでしょう。
　米国は、多様性を実現しながら成功した国の見本と見られてきました。何といっても経済的にも軍事的にも最強で、文化的にも絶大な影響力がありました。
　そして、米国に人種差別があることはよく知られていましたが、それで内戦が起きるというほどではなく、大虐殺も起きず、つまり世界の大部分の国よりはましで、改善の途上にある、と見られてきました。黒人でも出世しているし、果ては大統領になるくらいだから、改善しているように見えました。
　世界の国々は、米国の人種政策をそのまま真似するのは無理があると感じつつも、特に各国のリベラル派は、自分たちの国も米国のようになるべきだと主張し続けてきました。
　米国の多様性は、結局増え続けるGDPによって実現していた、というところがあります。経済が崩れれば、それまでうまくいっていたように見えた多様性は、一気に火種となる、という例は、旧ユーゴスラビアの時のように、いくつもあります。
　1980年代は、ベトナム戦争の後でも、マイクロソフトやアップルが出てくる底力がありました。問題は、やはり、今、そのような底力があるでしょう。
　トランプ派には、基本的には懐古しかありません。中高年白人ばかりのトランプ派が、『YMCA』を歌いながら行進するやや異様な光景は、各地で見られました。若い世代は、確かに乗れないでしょう。
　若い世代は、懐古は嫌でしょう。ただ、「社会主義」や環境問題が危機を克服する突破口になるのかというと、かなり微妙です。米国が今やるべきなのは、1980年代に日本を徹底的に研究して、場合によってはそのモデルを取り入れたように、中国を徹底的に研究して、取り入れるべきところは取り入れることでしょう。どうも、年代を問わず、米国人はあまり中国のことを突きつめて考えようとしていないように見えます。