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製造業の現場などスマホの現場持ち込みが禁止されている業界も多いですし、建設業であればゼネコンレベルの大きな企業であれば支給されている一方、下請け企業で支給されているケースは稀なので現場のごく一部の人しか活用ができません。デスクワーカーにしか業務用スマホが支給されていないケースも多いです。モビリティ性のないPCはそもそも導入が困難です。
さらに、業務中は手が塞がったり汚れたり、高所作業では安全性から禁止されていたりと、仮にデジタルデバイスがあっても『触るに触れない』シーンも多いのです。
いずれにしても、デジタル技術が導入できない大きな理由として『現場で活用できる情報インターフェースのインフラがない』という、非常に大きな課題が存在しています。
記事にあるような業務用アプリケーションによるデジタル化が大きな可能性を秘めているのは間違い無いので、現場で活用可能なデバイスの整備、もしくはBYOD(個人用スマホの業務利用)にかかわるルール整備を進めていくことが必要になるでしょう。情報流出やセキュリティなどのリスクサイドばかりに目を向けるのではなく、デジタル化を前提とした新しいルール作りに目を向けるべきだと思います。
さらに、一つの可能性として、スマートスピーカーやヒアラブルデバイス(音声に関わるウェアラブルデバイス)を活用して、SiriやAlexaのように、"音声"を情報インターフェースとして活用することができると思います。認識精度の問題も段階的に解決しえきており、音声検索や音声入力も一般化してきています。
音声であれば、視覚を邪魔することも作業の手を止めることもなく、目の前のタスクを捌きながらデジタル情報にアクセスできますので、これまで以上に現場でデジタル技術を活用する大きなポテンシャルがあると考えられます。
しかし、現状デジタル化比率が低くとどまっている理由もあるはずです。
店舗での接客を例に考えてみると、デジタル化されている顧客情報を瞬間的に取り出すことができ、これまでのやり取りもすぐに確認できるとします。
その情報によって、接客の品質は上がるはずですが、手間が増えることにもつながります。また、これまでのやり方を変えると必ず負荷が掛かります。
そして、デジタル化投資には一定の費用が発生します。
費用対効果を高めるためには、
・効果が明確であり、利用者に前向きに受け入れられること
・効果の総量を増やすために、利用が徹底されること
は必須条件になります。
事業においてデジタル化自体は目的足り得ないことを明確にして、シャープに成果を証明することを目指すのが第一ステップになると考えます。
心拍振動などのバイタル情報だけでも取って、熱中症リスクを回避するなど、現場作業員にプラスになるところから入るのがいいかも知れないですね。