テスラ、エアコン参入意欲 ダイキンなど国内勢は警戒
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注目のコメント
<追記２>
Kato Junさん
言葉の定義を改めて記載します。ザックリですが。
セントラル空調は、冷媒を建物単位で一括管理する方式。
日本の一般家庭で使われているルームエアコンやビルマルチはパッケージエアコンと呼びます。こちらは冷媒と室内空調機がワンセットとなっているタイプです。つまりそれぞれで冷媒を管理する。ビルマルチだと室外機と室内機がN対Nの構成もできますが、いずれにせれよ建物単位ではありません。
誤解されているのは、空調機による冷温風を建物一括で作り、各部屋やエリアにダクトで持っていっているのがセントラル空調と言うところ。そうではありません。
セントラルとパッケージの違いは冷媒がどう生成（管理）されるか、と言うところです。一括か、個別かです。
ここで重要なのは、全体最適と個別最適と言う考え方。
セントラルは建物全体を空調すると言う考え方、パッケージは個々の部屋だけを空調すると言う考え方になります。
これは建物の規模や用途によって得手不得手があります。一概にどちらがいいと言う話ではありません。
ダイキンのアメリカ展開がうまくいかなかった件は、必ずしも省エネ意識の違いだけではないと思います。
アメリカは一般住居でもセントラル空調が多い。例えば既存の建物は水冷媒とサーモスタットで設計されているために、専用冷媒を使うパッケージは配管引き直しになりますのでフィットしないとか、暖房はスチームを使うとか。
あとは、販路でしょう。アメリカは建物の付帯設備なのが多いのです。なので、メジャーコンストラクタと組まないと売れない。そもそも北米でメジャーではないダイキンは辛いでしょう。
もちろんダイキンはそんなのは重々承知の上でしょうけど。
それに、最近はダイキンもセントラルやろうとしてますしね。
余談ですが、HEMSでエネルギー最適化するのであれば、正攻法ならセントラルになる方向でしょう。
建物全体で、ヒートポンプ熱源や発電設備のコジェネ、躯体の蓄熱効果も引っくるめて最適化しないと効果はないと思ってます。ならば冷媒は一括管理でしょうね。
※1000文字に収まらないので、元コメントは削除しました。出来るかは分からないが、個人的には戦略性があり、合理的に見える。
記事にあるように、家庭用エアコンへの進出はパワーウォールなどと併せた家庭エネルギーマネジメントシステム（HEMS）の一環としてだろう。
基幹技術はインバータ、モーター、冷熱交換機、冷媒、それらのインテグレーション。自動車の電装化で変わる部分もあろうが、伝統的に自動車のエアコンは家庭用エアコンと違い、エンジン動力でコンプレッサーを圧縮・膨張させ冷熱調整をする（家庭用は電気モーター）。なので家庭用エアコンと自動車エアコンではプレイヤーがほぼ重ならない（業務用は技術的には家庭用エアコン寄りだが、耐久性や売り方などが違う）。そこらへんの文脈が「ヒートポンプ」につながる。
エネルギー企業を目指す中での方向性としては合致している。あとはインバータ・パワー半導体技術が内製化になると、基盤レベルではEVの電力制御にもつながり、戦略性はある。また家庭用はブランドを相対的には効かせやすそう。販売チャネル・施工などをどうするのかは気になる。
エネルギー効率改善という点では、そもそも米国のエアコンは、大型ビル（業務用エアコンの世界）ではダクト式という極めて効率が悪いのが依然メインなのを変えたほうがいい…ダイキンなどが強く日本で使われているダクトレスという方式は、集中的に冷やしたり温めた冷媒を、ビルの各所に届けて、そこで冷気に変える。一方、ダクト式は、集中的に空気を冷やしたり温めたりして、それをビル内に運ぶので、運んでいる最中に温度変化がより大きく効率が悪い。
＜追記＞鈴木さん、有難うございます！勉強になります。
間違えていたら教えてほしいのですが、セントラル空調の場合、大型ビルの場合、各階のファンコイルユニットから各部屋に送風されているという理解です。ビル規模や用途で、セントラル空調とビルマルチどちらが効率がよいか境目があるとは思うのですが、そこまでは理解できていないです。ただ日本とのエネルギー効率のギャップなどを考えて、ビルマルチの方が効率が合理的に良い余地はあると推察しています。
もちろんダイキンのアメリカ展開が当初想定通りにいかなかった背景に、温度調整・省エネ意識の文化の違いもあり、合理性だけで進まないのも現実ですが…＜追記終＞テスラって、強力なD2C企業だよね。結構な頻度で使う専用アプリもあって、そこにエアコンとかいろんな製品ラインが追加されていくのは非常にイメージつきやすい。
車もアプリから修理の予約とか簡単にできるし、エアコンもきっとそうなるでしょう。蓄電池なども含めて、ライフスタイルアプリ的な世界になってくると思う。
小売経由でしか顧客へのタッチポイントを持たない従来のメーカーさんは厳しいことになりますね。
