1986年に当時50～60人だったBCGを離れた10人のコンサルタントがCDIを作った当初、掲げたのは「和魂洋才」「インプリメンテーション」。まさか、BCGの差別化を「和魂洋才」という日が来るとは思いませんでした。考えてみれば当たり前かもしれません。第6回で冨山さんが出てくるかどうかわかりませんが、この業界もすごく変わっている(そしてそのスピードはもっとあがっている）ことを改めて実感しました。

日本企業のクライアントが8割。日本上陸後の歴史も長いため、日本の会社特有の現象を理解している。

たとえば幹部が日本人ばかりだとか、コミュニケーションが丁寧すぎるといったことも熟知し、それでいてグローバルな知見を生かす「和魂洋才」が差別化ポイントだと語る日本共同代表、内田有希昌氏。

他の外資系戦略系コンサル会社には、グローバルなやり方をそのまま日本企業に適用しようとする「洋魂洋才」のようなところもありますが、我々はそうではない、と力強く語っていたことが印象的でした。

人数が必要なデジタル部隊を内包したメリットとデメリットを聞いたところ、「デメリットは感じていないからやっている」とのこと。その理由については、本文をお読みください！

情報収集が容易になった最近では、本業であり、実際にビジネスに携わっているクライアントの方がよく知っているし、勉強されています。
にわか知識の何でも屋コンサルがが通じるような時代ではないと思います。
ストーリーテラーか、ビジョンメーカーか、高い専門性があるか、コンサルの生きる道はそれしか残ってこないと思います。

＞何でも屋がコンサルティングできる時代ではない
＞よく、「そうするとコンサルタントは要らなくなるのでは」と言われるのですが、そうではなく、我々はもっと専門性をつけていくということです。

元中の人で内田さんにも在籍中大変お世話になったので、内心ビクビクしながらpickします…笑

記事のインタビューにもある通り、コンサルティングファームは本質的には『企業のお医者さん』であると思います。全てが常に完璧な企業がない以上、戦略の話から組織、開発、デジタル、SCMなど、様々な部分になにかしら改善すべきところを抱えています。そういうところに、何かしらの処方箋を持って切り込んでいき、一緒に改善をしていく。自分がいた時から一貫してそういう姿勢だった思います。

外部から入るからこそ、お医者さんとして、時にはクライアントと伴走し、時には毅然として正す、そういった組織的なしがらみに囚われず行動出来るのが、あるべき姿だと思います。

今でも鮮明に覚えていますが、新卒2年目の時、とある企業の取締役会に陪席させていただいたのですが、発言を求められた当時の上司がかなり厳しくクライアントをまとめて一喝した時はかなり衝撃でした。

それから様々な専門的知見を組み合わせることのできるナレッジマネジメントの仕組みがBCGを支えているとおもっています。記事にある通り『日本にいる人』はもちろん、グローバルの専門家もすぐアクセスできますし、関連事例を業界✖️ファンクションでグローバルにすぐ探せる仕組みが多段的に整っているので、長年の歴史に支えられたBCGの強みを発揮しやすくシステム化されているんだと思います。

卒業後に規模がさらに大きくなっていますしデジタルチームなんかも出来て変化もしているんでしょうが、昔からの蓄積の部分とうまく融合してるんではないかなと、改めて記事を拝見して思いました。

なんとBCGの日本の従業員数は850人！15年以上前だけど就活の一環で、BCGでインターンした時と比べて5倍近くに。コンサルが日本でも浸透するとともに、コモディティ化してきてもいるんだろうな

20年以上前に、BCGで２カ月強インターンをさせていただきました。私見ですが、当時マッキンゼーはストイックな学究肌という印象があり、対してBCGは商社的な雰囲気がありました。

私がインターンをさせていただいた頃のBCGの東京オフィスの人員は、おそらく100名強だったのではないかと思いますが、いつの間にか850名にもなっていたのですね。月日の経つのは早いものです。

「従業員のみならず、エコシステムの中で協業している企業やお客様を引きつけるためにも、自社の存在意義、社会的意義を明確化し、社内に浸透させることが大きな課題」

この点に関しては、ひとりで深めていくプロセスに加え、まったく違った視点をもつ「壁打ち」相手に助けられると、予想もしていなかった発見ができることが本当に多い。

エンゲージメントの定義は様々ですが、以下のコメントは印象的です。ここ一年で概念の浸透が日本でも加速しています。

以下、抜粋
実際、今経営者の方から「エンゲージメント」という言葉が発せられる回数は、以前と比べて10倍ぐらいに増えている印象です。

BCGが日本市場で最も規模拡大に成功しているのは良く言われている通りかと思います。

英語よりも日本語でのコミュニケーションを圧倒的に好むであろう日系企業クライアントにとっては、プロジェクトは日本人で構成されるのが自然ですが、日本のメンバーが少ないファームだと、海外オフィスのメンバーも日本のプロジェクトにフルタイムで入ることがあると聞きます。（なお、人員の充実度に関わらず、海外エキスパートからアドバイスもらうことは、いずれのプロジェクトでも必要）。

なので、「外資グローバル企業で海外エリートに揉まれて英語環境で働く」というのをイメージしている人は、また違った環境の方が望ましいのかもしれません。もちろんプロジェクトベースで希望が叶うこともあると思いますが、海外オフィスへの転勤はどこのファームでも結構ハードルは高いと聞きます。