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吉田さんの「逃げる」コメントに共感です。私自身、アメリカのアカデミックで子持ち夫婦共働きで、これではやっていけない、と思い、夫の実家近くの現在の職場に「逃げた」クチです。自分のライフステージに合わせて柔軟に働き方も変えていけるのが理想ですが、それには日本の労働市場ももっと流動的にならないと、この記事の男性のように、収入が3分の一、ということになってしまいます。
社会の理解を格段に高めなければ、と思わされる記事でした。副業や人材の柔軟な移動を可能にして、どうにか個人に負担がしわ寄せのように行かないように。子育て世代は悲鳴をあげていて、それに気がつかない経営者は会社を滅ぼさせると思います。
会社にも、家にも双方の理解を得られないとなかなかバランスを保つことは難しいですよね。

まだまだ育休が認められる会社はそれほど多くはない一方で、社会はワークライフバランス推奨とそのギャップは埋まっていないように見えます。

何を優先するかはその人によって違うと思いますが、会社の理解が得られないようなら、転職を視野に入れた方が良いかと考えます。
従業員100人未満の会社となると、育休の取得が本当に難しいでしょうね~。

有給休暇すらマトモに取得できないのではないかと思います。

一定日数を取得させることを義務化するしか解決策はないと思います。
風穴を、と思った夫の心意気にただただ感謝したくなりました。

逆の見方をすれば「子供を産んだ女性社員はハードに働かせられない」と思っている会社があるとすれば、それは女性社員の夫の会社の文化に自分の会社の女性社員が家事育児を担わされている、ということだと考えます。
自社の有能な女性社員をハードに使うということと、自社の男性社員の働き方を多様にする、というのは同義ですよね
家庭は時に、社会の縮図でもある...
ライフワークバランスを充実させたければ、まずは自分にあった職場環境の選択が前提でしょう。

この例では、育休取得後の評価や担当替え等、明らかに育休が推奨されていません。

育休取得が中小企業で義務化に反対の声が多いのは、育休後の職員のモチベーションの向上、それにより会社にもたらされる生産性の向上は想定外だからだと考えます。

自律的にキャリアデザインし、会社と個人の利害関係が一致する職場を選び、所得面も希望を満たした上で、自己実現できたら理想ですね。
ぶっちゃけ育休の義務化とかイクメン礼賛が激化すれば離婚が増えると思う。何が本当に子どものためになるんだろうね。一面だけ見てる人はもう少し勉強してほしい。