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絶対そうなると思います。なお、ヤフー(株)は、10月1日付けでオンラインに引越しをし、"オンライン前提企業"に変貌を遂げましたことを改めてお伝え致します。採用活動もオンラインから行っておりますので!
〉彼らの無能さのツケを自分たちが支払っている

現場から解離した幹部がトップダウンで指示する組織ほど怖いものはないです。
彼らは自ら見に行くこともせず、聞く耳すら持たず、前例がないにも関わらず前例にこだわります。
彼らは決断しているのではなく、過去の積み重ねから判断しているだけです。

テレワークの拒否はきっかけに過ぎません。その一事から、組織の意思決定過程に問題があることがうかがい知れます。
へえ。緊急事態宣言あけの5月26日から在宅勤務をやめ、通常出社に戻した伊藤忠商事の上半期の成績をご覧ください。

総合商社 上半期決算・純利益累計

1位 伊藤忠商事 2,525億円
2位 三井物産 1,100億円
3位 丸紅 1,016億円
4位 三菱商事 866億円
5位 住友商事△602億円

伊藤忠の一人勝ち。商いとはそういうものです。
実際に幹部たちが「出社」にこだわるのは、彼らの稚拙なマネジメントのツケを、社員が払っているだけだ。
日本の同調圧力の良い(悪い)事例…未だに、こんな議論があるのは、本当に残念です。

完全に個人の価値観に依存する話なので、見放す人は、それでよいし、そうでない人も、それで良いというだけです。

この記事のように「会社を見放す」という人は、実は、会社からは「その人を見放す」対象かもしれません…

「テレワークに消極的か否か」で会社と自分のエンゲージメントを考える人が、それほど多いとは思いませんが、そういった価値観だと、他にもいろいろあった時に、都度、同じことを考えるのではないでしょうか?

※個人的な見解であり、所属する会社、組織とは全く関係ありません
そりゃそうでしょうね。

重要な選択肢だと思います。

たとえば在宅勤務になったので猫を飼いはじめた人がいますが、在宅不可の仕事にはつきたくないといっていました。
なんだ、釣り記事か。
日本企業のDXの遅れは経営層が元凶です。この時勢でも非デジタルな会社を見限るにはいい頃合いでしょう。