在宅勤務で生産性は本当に向上した？　社員が企業に求めるものとは：メンタル不調に悩む若手も（1/2 ページ）

[ITmedia]

　在宅勤務が業務の生産性や社員のメンタルにどのような影響を与えているのだろうか。NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション（東京都品川区）は、「テレワークと会社に対する満足度」についての調査結果を発表。在宅勤務の課題や、コロナ禍でのストレス状況が分かってきた。

　緊急事態宣言が発令された時点で在宅勤務を実施していたと回答した人は41.3％。調査実施時点（2020年9月）で継続している人は27.1％だった。在宅勤務を継続している割合が高い業種は「情報サービス」（50.4％）、「通信」（49.7％）。逆に、在宅勤務をしている割合が低いのは「医療・介護」（9.2％）、「運輸・倉庫」（11.7％）となった。

　新型コロナウイルスが流行する以前と比べて、ワークライフバランスが向上したか尋ねると、在宅勤務をしている人では34.6％が「向上した」と回答。在宅勤務をしていない人で「向上した」と回答したのは9.9％にとどまることから、在宅勤務が働く人にとってワークライフバランスの向上につながっていると考えられる。

　在宅勤務は業務の生産性にどう影響しているのだろうか。自分自身の業務における生産性の向上について尋ねたところ、在宅勤務をしている人では24.0％が「業務の生産性が向上した」と回答しているのに対し、在宅勤務をしていない人では8.9％にとどまった。生産性の向上に関しては、在宅勤務のほうが効果があるといえる。

　しかし、在宅勤務をしている人では「生産性が低下した」との回答も24.9％に上った。在宅勤務で生産性が向上したと感じている割合より、低下したと感じる割合がやや上回っていることから、在宅勤務には、生産性が向上するメリットだけでなく、低下するリスクもあることが考えられる。

　それでは、チームやプロジェクトといった複数人で業務を遂行する場合の生産性の変化はどうだろうか。在宅勤務をしている人では「チームの生産性が向上した」と回答したのは15.8％だが、「チームの生産性が低下した」と回答したのは29.2％。チームでみると生産性の低下を感じる割合が高いことが明らかになった。

　調査を行ったNTTコムは、「在宅勤務は、個人のワークライフバランスや業務の生産性の向上には一定の効果があるが、チーム単位で考えると生産性の低下を招くリスクがある」と分析する。