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レナウンと言えば私の世代あたりでの認知度は高く、残念な気持ちもあります。

丸ごと引き受けるスポンサーが現れれば一番良かったのでしょうが、記事にあるような事業面での苦境に加え、親会社グループとの(おそらくややこしいことになっている)債権債務関係も、丸ごと引き受けを困難にさせた理由かと想像します。
とは言え、主力ブランドの大半は小泉グループ等が引き受け、ブランド自体は存続しますし、従業員の方の一部は移籍出来たと思われ、言葉としての「破産」と実態は異なり、なんとか事業の存続は図られたと言えます。

管財人の永沢弁護士のコメントにもあるように、企業丸ごと引き受けるスポンサーが現れない(と予想される)場合は、個別事業ごとに売却して債権者への弁済を最大化した上で、元の企業は破産により清算する、というのはテクニカルにはよくある話だと思います。
100年以上続く、レナウンという会社がなくなります。
歴史的な経緯や、民事再生の申し立て後の動きなどを帝国データバンクの田中記者に解説いただきました。ぜひご一読ください。
コロナがあってもなくても厳しかった事でしょう。今さらファストファッションの影響と言われても、時代の変化についていけなかった、としか思えない
それにしてもグループ会社からの資金を回収できない、とは売上の認識や意味、商習慣がずれているとしか思えない。そんな相手と商売する事自体が問題では。
レナウンといえばかつてCMのヒットを次々に飛ばしていました。レナウン娘は秀逸。アランドロンさんのダーバンもあのフレーズが頭に残っています。

時代の波とCOVID-19に飲まれてしまいました。
名門であっても、変化に対応できなければ、今の時代では生き残れないということですね…

恐竜が絶滅した時と同じで、それまでは、体格が大きなことは「強み」になっていたものが、反転して「弱み」になってしまい、巨体が維持できなくなってしまったのかもしれません。

大企業にとって、全く対岸の火事ではありません。どこも同じです。

※個人的な見解であり、所属する会社、組織とは全く関係ありません
ファストファッションの台頭など取り巻く市場環境や競合状況もあれど、レナウン自体が変化に対応出来なかった、という自社に大きな原因がありそう。主力ブランドも老舗ではあるが、もっと色々打ち手はあっただろうに。
企業の存続には、株主構成のコントロールも重要な要素だとあらためて考えさせられます。
この連載について
信用調査のプロである帝国データバンクの記者たちが、NewsPicksだけでお送りするオリジナル連載「こうして企業は倒産する」をリニューアルしてアップデート。話題の倒産を追う「倒産ルポ」、マクロの倒産動向の解説、最新の産業トレンド、独自の特別企画レポートなどを毎週木曜日にお届けします。
株式会社レナウン(Renown Incorporated)は、東京都江東区に本社を置くアパレル企業である。中国の繊維会社大手、山東如意グループ(山東省)の連結子会社。 ウィキペディア

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