クオンツ投資の先駆者もバリュー株を応援－「諦めるな」
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注目のコメント
バリューが反転するのに最低限必要な条件は長期金利の反転上昇です。じゃ長期金利が上がるには何が必要かと言ったらインフレです。グローバルでインフレ率が上がる気配はない。理由は単純でテクノロジー、特にソフトウェアによって資本ストックの稼働率が上がっているからです。UberやAirBnBなどのシェアリングエコノミーはその最たる例。資本集約的産業で成長しているのはそのテクノロジーを可能ならしめる半導体生産だけ。この趨勢は構造的な変化なのでインフレは上がらない、よって金利も上がらない、つまりバリュー株の低迷は続く。
希望があるとしたらインドやアフリカの人口大国が次の20年間で中国並みの一人当たりGDPになることぐらいでしょうか。まぁ望み薄ですね。
あとは日本だったらアクティビストになることですかね。それも自社株買いしろとか配当出せみたいな目先の話ではなく、伸びていない事業は売却整理して、伸びている事業に集中する、構造改革を促すアクティビズムでないと効果はないと思います。グロースか？バリューか？の議論は、たとえば学校の先生たちが、子どもたちの身長の伸びと、筋骨の強化と、どちらが大事？と問われるようなもの。どちらも大事です。身長が伸びて喜び、体が強くなれば嬉しい。バランスとれたらいいけど、コントロールは簡単じゃない。
マーケットもひとのなせる業でして、似たところがあるとおもいます。グロースか？バリューか？は、どちらも大事。
ここで本当に問いたいのは、“(どちらの切り口であれマーケットは、) 参加者のポテンシャルを引き出したのか？” だと思います。
ひとつの方法として、グロース戦略とバリュー戦略を混在させて、計測しています。この仕組みでは、バリュー vs グロース？ではなく、バリュー + グロース？で計測する。プラスサムを測ります。
個々人ごとに、勝ち筋も期待値も時間軸も違うけれど、それはそれでよくて。それより、マーケットを通じて、ポテンシャルを引き出したのだろうか？ここを自己計測することはとても大事だと思います。＜追記＞Kenjiさんのコメントにハッとさせられる（いつも有難うございます！）。様々な要因があるものは複雑、だけどその一番重要なポイントを端的な言葉で実務家の視点でコメント頂け、こういう瞬間にNPのコメント欄の価値を強く感じる。
テクノロジーの進化は90年代から、PC・Webと続いてきた流れでITバブルもあった。ただ当時はテクノロジーストックが十分ではなくバブルは期待値先行で終わり、2000年代半ばは新興国成長で物理的な資源の重要度が高まり、資源バブル含めてインフレが維持された。だから資源企業など資本集約的な企業も大きく業績・株価が上昇した。
それ以降は、それを一番引き起こした中国の成長率が寝て、また資本ストックが蓄積され、テクノロジーで稼働率を上げるフェーズ。
情報による稼働率向上＝物理的な需要の減少の帰結が、人的資源を要する産業での効率向上による雇用減少。だから格差がと分断が広がる。日本は良くも悪くもバブル崩壊後に産業の不効率を許容して、雇用を保護した。バブル崩壊後に、デフレながら日本でバリュー優位が15年ほど続いたが、それは期待値が高まりすぎた企業の凋落、デフレのなかで安くなりすぎた資産価値を有する企業の相対的な見直し（他が下がればバリュー優位となる）、そして世界経済の成長を製造技術で勝てる領域で取り込めた（自動車と途中までは精密・家電）。
世界的には、日本と比べて元々資本効率は高い。ブック割れの見直しによる相対優位などは起こりにくい。今は全体の期待値が高まっていてそれに満たなかった企業の期待値修正はあろうが、マクロ的にはどうか。全体で影響要因となるのは格差拡大による分断、米中摩擦や独禁法などの政治による構造変化ではないかと思う。
日本でアクティビストが広がるのもこういう構造要因。
そしてスチュワードシップコード含めて構造改革を起こしやすくなっているのは、株式市場だけでなく、真っ当な経営を通した産業構造改革という点で、マクロでもプラスだと思う。行き過ぎとのバランスはあるが、日本は法律的に保護は多いし、構造改革が進むメリットの方が現時点では大きい。ただテクノロジーで世界展開できる企業は多くなく、このマクロトレンドはあまり捉えられていない（一部ではもちろん超優秀企業あるのだが）。＜追記終＞
反転しないこと数年…さすがにと最近は思うのだが…
