米国の20～30代は、スマホよりもテレビで動画を見るのかーー。

新型コロナウイルスの感染拡大後、世界中で人々の移動が制限された。自宅で過ごす時間が長くなり、動画を視聴する機会が増えた。

こうした流れに乗り、会員数を約2500万人増やした「Netflix（ネットフリックス）」や、開始1年足らずで6000万人もの会員を獲得した「ディズニー＋」のようなサービスもあれば、新興動画配信サービス「Quibi（クイビ）」がサービス開始からわずか半年でサービス停止に追い込まれる例もある。

在宅を中心とした新しい生活習慣が定着する中で、人々の動画視聴スタイルはどのように変わったのか。サービスの違いを決めるのは何なのか。

そこで、オンライン動画コンテンツの配信プラットフォーム提供者として世界最大手、アメリカのブライトコーブ社のバイスプレジデントで、日本法人トップの川延浩彰氏らに直撃。

独占データを含む日本および世界のオンライン動画をめぐるデータを入手し、動画配信の最新状況に迫った。

ボストンに本社を構えるブライトコーブは、動画配信のプラットフォームサービスで世界首位の企業だ。

日本では、ソフトバンクや資生堂、ネスレ、日本マクドナルド、ANAなどの顧客を持つ。オウンドメディアで動画発信する時などに、ブライトコーブのプラットフォームを活用している。

世界中のダウンロードトラフィックの約2％を、同社のサービスによる動画配信が占める。