接種勧奨の中止で死亡4千人増か 子宮頸がん予防ワクチン

コメント

注目のコメント

• 堀向 健太

  東京慈恵会医科大学葛飾医療センター 小児科医・アレルギー科医・医学博士

  ・2020年10月22日

  海外に比べ大きく立ち遅れてきたいわゆる『ワクチンギャップ』は改善されてきています。ただ、まだまだ問題は残っています。
  
  HPVワクチンはその一つであり、定期接種にも関わらず『接種勧奨の中止』により、接種推奨年齢での通知がなされなくなりました。
  
  HPVワクチンの接種率が高い国では案内状やリマインダーが使用されています。日本では、その通知がなされなくなっているのです。
  
  ▷Vaccine 2020; 38:1315-31.
  （日本語訳）https://pediatric-allergy.com/2020/07/16/human-papillomavirus-vaccination/2/
  
  そして、この記事以外にもすでに海外から研究結果が論文化されています。
  現状のHPVワクチン危機により、1994年から2007年までに生まれた群における子宮頸がんの発症を24600～27300人増やし、5000～5700人が死亡することになると予測されています。
  
  ▷Lancet Public Health 2020; 5:e223-e34.
  （日本語訳）https://pediatric-allergy.com/2020/07/14/hpv/2/
  
  今後、これらの予想がはっきりしてくる可能性が高いです。
  接種勧奨の再開が望まれます。
• 稲葉 可奈子

  産婦人科専門医 医学博士

  ・2020年10月22日

  新たに分かった事実ではなく、４月に同様の報告がでてます。
  Lancet Public Health 2020;5:e223–34.
  
  とはいえこういう話がちゃんと報道されるようになったことがすごい進歩です。
  
  数字自体も大きいですが、その数字１つ１つは１人の女性の命で、
  それは自分かもしれないし、大切なだれかかもしれません。
  
  今すぐ接種率が戻れば2600人以上が助かる。
  
  がんを予防できるワクチンがあるということを広く知ってもらうための活動にも力を入れています。
  https://minpapi.jp/
• 木下 喬弘

  救急医/公衆衛生学修士/こびナビ（CoV-Navi）副代表

  ・2020年10月23日

  先日ハーバード公衆衛生大学院社会行動科学のイチロー・カワチ教授とミーティングしましたが、「えっ、市民団体やメディアが反対してるんじゃなくて国が認めてるの？普通逆じゃない？」と仰っていました。
  
  まあ、その通りだと思います。
  
  この17,000人のうち9割は子宮を摘出しなければならないことも知って欲しいです。
  
  この政策の結果は、本当に重い。