キャッシュレス化が進む英国では、コロナ禍で「現金」が急速に姿を消している

キャッシュレス化が進んでいた英国では、新型コロナウイルスの影響で「現金」の利用が激減している。ATMも街から姿を消しつつある一方で、現金がなくては困る人々の存在を忘れてはならない。
UK cash
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じわじわと進んでいた英国社会のキャッシュレス化が、新型コロナウイルスのパンデミック(世界的大流行)の影響で静かに加速している。現金払いは10年前の英国において決済の58パーセントを占めていたが、そこから国内の現金決済は急速に減っている。2018年にはデジタル決済に追い抜かれ、昨年は全決済の4分の1以下にとどまった。そして新型コロナウイルスの影響で、英国の人々は硬貨と紙幣になかなかお目にかかれない未来へと突き進んでいる。

英国最大のATM(現金自動預け払い機)メーカーであるLINKによると、今年3月にロックダウン(都市封鎖)が始まったとき、ATMによる現金の引出しが6割ほど減少したという。全国都市一般労組(GMB)のデータによるとATMは急速に姿を消しており、今年4月から6月の間に英国全体で8.9パーセント減を記録した。

また、ロックダウン期間中にLINKのネットワークでサーヴィスを一時停止したATMは、9,000台に上る。これは新型コロナウイルスの第1波のピーク時に商業施設をはじめとする公共スペースが閉鎖されたことや、ソーシャル・ディスタンシング(社会的な距離の確保)を考慮して隣り合わせに設置されたATMを停止させたことが背景にある。

これらのATMのうち、7月の時点で稼働を再開した端末は33パーセントにとどまる。ロックダウンの緩和に伴って現金の引出し回数は増えてきたものの、9月20日時点でも昨年同時期と比べて4割減という。LINKの戦略担当ディレクターであるグレアム・モットは、この4年から8年の間に起きていたであろう動きを新型コロナウイルスが前倒しにしたとみている。

「全体として決済の回数は減っています」と、モットはコロナ禍における消費行動の鈍化を指して言う。「しかし、新型コロナウイルスが在宅勤務を加速させたのと同じで、一定の人の現金離れを加速したことは間違いありません。その傾向そのものは以前からあったわけですから」

現金が消えては困る人々

ここ数年のライフスタイルの変化は著しいものだ。ストリートミュージシャンたちは、マイクスタンドの脇に投げ銭用の非接触型決済リーダーを設置するようになった。デジタル決済は都市圏だけでなく、昔ながらの牧場地帯にまで浸透している。Z世代にとって「10ポンド紙幣を崩す」行為は、いまやレコード盤の山を1枚ずつ見ていくようなノスタルジックなことであると言っていい。

とはいえ、現金が絶滅してしまっては困る人も多い。エリックもそのひとりだ。

建設労働者やバス運転手、窓の清掃員、現場作業員の仕事をしてきたエリックは、89歳になる。新型コロナウイルスに感染すれば重症化するリスクが高い層なので、パンデミック以降は英南部のウィルトシャーにある自宅からできる限り出ないように努めてきた。それでも、現金を確保するために意を決して外出しなければならない。

「店やATMに行くのは天気がいいときだけです。強風でも吹けば飛ばされてしまいますから。お金を引き出せることはとても重要です。家へいろいろと手伝いに来てくれる人に支払いをしなければなりませんから」と、エリックは言う。「床屋に庭師、爪の手入れをしてくれる人、みんな現金払いにしてほしいと言います」

エリックは月に1度、人に同行してもらってスーパーマーケットの「セインズベリーズ」に行っていたが、ロックダウンが始まってからそれも頼めなくなった。そのたびにATMに立ち寄り、暗証番号が見えないように入力するコツを覚えて上限額の300ポンド(約41,000円)を引き出していたのである。それでも配達を頼むと余裕がなくなってくる。

「配達のドライヴァーに支払う現金がいるので、近くの食料雑貨店に行ってキャッシュバック[編註:英国独自の還元制度]してもらいます。これは1日の上限が50ポンドで月曜から金曜までなので、必要な現金を手元におくには2〜3回行かなければなりません。以前は店にATMがありましたが、コストがかかりすぎるらしくて撤去されてしまいました」と、エリックは説明する。「もうひとつの選択肢は、1kmほど離れた最寄りのATMまで行くことです。でも、そこまで行くバスは1日に3本しかないので、帰りのバスまで2時間は待たければなりません」

“取り残された層”の存在

この問題はエリックだけの話ではないと、高齢者を支援する慈善団体「Age UK」のディレクターのキャロライン・エイブラハムズは指摘する。「現金に頼っている高齢者は大勢います。ネットを使っていなかったり、ネット環境が十分でなかったりする人たちにとって現金は不可欠です。こうした人々は、利便性が高くてコストがかからず、信頼できる決済手段を今後も継続して利用できるようになる必要があります」

「キャッシュレス社会」という一見すると華やかなヴィジョンの実現には、人々が広くデジタル技術に習熟することが欠かせない。現状でその周縁に立たされているのが“取り残された層”、つまりテクノロジーを十分に使いこなせないか、使うつもりのない人たちだ。

エリックにとってネットでの買い物は難解で面倒だし、視力が落ちていることもあってできそうにない。「この年齢でテクノロジーにはすっかり置いてきぼりです。やっと覚えてできるようになったかと思うと、すぐに変更されたりアップグレードされたりしてしまいます」

しかも、ウィルトシャーには絵に描いたような「圏外」の村もある。携帯電話のネットワークに接続できない地域があるのだ。

「現金が感染を加速」というデマ

とはいえ、マスクとアクリル板の仕切りが必須アイテムになった現在、現金のやり取りは流行に遅れているだけではない。場合によっては疑念の目を向けられてしまうのだ。

今年3月初旬、英国では「紙幣を介して新型コロナウイルスに感染する可能性があると世界保健機関(WHO)が示唆した」とする誤った記事が拡散した。それからほどなくして、小売店は現金に代えてデジタル決済を奨励するようになった。英国の消費者協会「Which?」は6月、現金で支払おうとした人の10人に1人が断られたと報告している。

のちにWHOは、現金の使用を控えるよう求めた公式な警告は出していないと説明した上で、手指衛生の実践のためにも現金を扱ったあとは手を洗うことを推奨するとの見解を出した。ただ、事実ではないと説明されても、潜在的な懸念は消えないままである。

現金の支払いを引き続き受け入れている多くの事業者からすると、一気に行動を変えたのは消費者の側だ。経済活動が破綻するなか、新型コロナウイルスはキャッシュレスを選択する方向へと消費者の行動を大きく変容させている。

9月のデータによると、新型コロナウイルスによるロックダウン以来、英国の消費者の半数が現金を使っていないという。また、ロックダウンの開始から1カ月以内に、推定500万人(英国の成人人口の12パーセントに相当)が初めてオンラインバンキングのアプリをダウンロードしたとみられている。オンラインショッピングと非接触型決済の増加に伴い、現金は追放されつつあるとも言えるだろう。

非接触の決済が地方にも浸透

こうしたなか、南西部の町トーキーでケーキ店を家族で営むチャーリー・ディーリーは、ロックダウンを乗り切るためにケーキの詰め合わせボックスを宅配するサーヴィスを始めた。すると、予想を超える大きな反響が寄せられた。

「最初は地元の3つの地区だけを対象に宣伝したんです。『Facebookにメッセージをください』といった感じでね。ところが、ふたを開けてみると最初の数時間で400件のオーダーが入りました」と、ディーリーは言う。パステルブルーの屋根が目印の店頭は、接触を避けてキャッシュレスで支払う近隣の客で溢れた。

英国では4月の法改定により、非接触型カード決済の支払い上限額が35ポンド(約4,800円)から45ポンド(約6,200円)に引き上げられた。マスターカードは5月の時点で、国内の全決済のうち3分の2が非接触型だったと発表している。

銀行などの金融機関の業界団体であるUK Financeによると、非接触型決済による6月の決済額が65億ポンド(約8.930億円)に上ったという。非接触型決済の総額は消費行動の落ち込みによって前年より下がっている一方で、決済全体に占める割合は増えていることを示している。ディーリーのケーキ店でも決済サーヴィスとして導入したPayPalは、4月から7月にかけて世界で2,130万人という記録的な数の新規ユーザーを獲得した。

ディーリーは店の現状について、「現金を使う人はかなり減っています。7月初めに店舗の営業を再開しましたが、本当に目が回るほど忙しいです」と話す。「うちはそこまで高額の商品は扱っておらず、カップケーキを2〜3個買って2ポンドから5ポンドくらいです。以前はたいていのお客は現金で支払っていましたが、いまは9割がカード払いです。主に非接触型ですね。年初を思えば、ものすごく大きな変化だと思います」

現金を守る動きも

この変化を快く受け入れている人ばかりではないだろう。英国のGDPの少なからぬ部分(推計によっては12パーセントとも言われる)が、個人事業主である小売店のオーナーや職人などによって生み出されている。清掃員やベビーシッター、建設作業員などを含め、いわゆる「非公式経済」としてひとくくりにされる経済活動に従事する働き手だ。

こうした仕事の場合、銀行口座を開設していない人や、報酬を現金で受け取る人も多い。国全体が正真正銘の景気後退に入り、960万人が一時解雇されたいま、資金の確保はこれから数年にわたり重要な課題になるだろう。

「弱い立場にある人、例えば所得が少なく低予算で何とかやっている人や、銀行のシステムから疎外されてしまっている人などは、現金を頼りに予算を組んで支払いを管理しています」と、LINKのモットは説明する。「どこでも使えてコストがかからず、匿名性があり、物理的に手にして実感できるという点で、いまも現金に匹敵する技術的なソリューションはなさそうなのが現状です」

こうしてたったひとつの要因が大きく立ちはだかって現金の行く末を左右するなど、かつてなかった事態だ。新型コロナウイルスが現金を存亡の危機に追いやっている一方で、現金を頼りに生活する人のために引き続き現金を守っていこうとする動きも多い。

リシ・スナク財務相は3月に提出した予算案のなかで、現金を利用できる環境を確保すると約束した。政府によるプロジェクト「Community Access to Cash Pilot」は9月、弱い立場にある人が今後も持続可能なかたちで現金を利用できる社会を目指すための計画をまとめ、試験的な取り組みを始めている。

現金が受難の時代を迎えている一方で、週単位で見たATMの引出し額は5月の時点では増えている。2度目の大規模なロックダウンの可能性もちらつくが、モットは楽観的だ。「現金の根本的な必要性は、一部の人にとっては変わりません。そう考えれば、現金はこの先も長きにわたり必要とされるし、残っていくでしょうね」